イギリス国教会（英国国教会、Church of England）は、16世紀にイングランドで成立したプロテスタント系の国家教会で、君主を「至上総督（Supreme Governor）」にいただき、二大総主教座（カンタベリーとヨーク）を頂点とする主教制の組織を備える教会です。世界各地のアングリカン諸教会（Anglican Communion）の「母教会」に位置づけられますが、厳密には「イギリス国教会」はイングランド域内の教会組織を指し、スコットランドの国教は長老主義のスコットランド教会、アイルランドやウェールズのアングリカン教会はすでに国家から切り離された別組織である点に注意が必要です。
成立の直接契機は、ヘンリ8世の王妃離婚問題とローマ教皇庁との対立でしたが、教会の歩みは単純な離脱物語にとどまりません。エリザベス1世期に整えられた教義・典礼の枠組み（一般祈祷書と三十九箇条）、国家と教会の関係、主教制による教会統治は、内戦と王政復古、寛容法、19世紀の信仰運動や海外宣教を経て、近代的な宗教多元社会に適応しながら今日まで続いています。本稿では、用語と範囲を明確にした上で、成立過程、教義・典礼と信仰の性格、組織と統治、歴史展開と現代の論点を整理します。
起源と成立：至上権法、修道院解散、エリザベス的妥協
16世紀前半、ヘンリ8世は王妃キャサリンとの婚姻無効を求め、ローマ教皇クレメンス7世と対立しました。国王と側近は議会を活用して教皇裁治権の及ぶ範囲を段階的に制限し、1534年の至上権法（Act of Supremacy）で、国王を「イングランド教会の地上における唯一最高の首長」と宣言しました（のちエリザベス1世は称号を「至上総督」とし、王が教義の長ではないという配慮を加えます）。これに並行して修道院解散（1536–40）が実行され、修道院の土地と資産は王領に編入・処分され、王権と新興ジェントリの財政基盤が強化されました。
ヘンリ期の宗教政策は一貫していたわけではなく、伝統的教義を多分に保持したまま、国王主導でローマからの離脱を進めた「王権改革」と言えます。若年のエドワード6世期にはプロテスタント改革が進み、1549年と1552年に英語の一般祈祷書（Book of Common Prayer）が制定され、ミサの形は聖餐式へ、ラテン語は英語へと原則が切り替わりました。メアリ1世期（1553–58年）には一時的にカトリックが復位し、ローマとの関係も回復しますが、彼女の死後に即位したエリザベス1世は1559年の至上権法と礼拝統一法（Act of Uniformity）で、イングランド教会の再建を進めました。
エリザベス的妥協（Elizabethan Settlement）は、①王（君主）の至上総督制、②英語礼拝と祈祷書による全国統一、③信条としての「三十九箇条」（最終形は1571）の採用、④主教制（エピスコパシー）の維持、という四本柱で整理できます。これはカトリックと急進的改革派（ピューリタン）の双方と距離を取り、「中道（via media）」を掲げて国民教会としての一体性を確保しようとする構想でした。祈祷書は日課・聖餐・婚礼・葬送など民衆の生活儀礼を統一し、国語の形成・音楽文化にも深く影響しました。
教義・典礼と信仰の性格：一般祈祷書、三十九箇条、三つの流れ
イギリス国教会の教理的基準は、エリザベス期に整えられた『三十九箇条（Articles of Religion）』です。ここには、聖書の十分性、義認は信仰によること、二つの聖礼典（洗礼と聖餐）の特別な位置、聖職者の婚姻許可、聖人崇敬や煉獄の否認、世俗権力と教会の関係の整理など、宗教改革的要素が明記されます。他方で、主教制・司祭按手・使徒継承といったカトリック的連続性も保持され、過度な予定説や象徴主義には慎重な姿勢が採られました。
典礼面の中心は『一般祈祷書』です。英語の整った文体は国語形成に寄与し、聖書朗読表（日課）、公祈祷、説教、聖歌、婚礼・洗礼・葬送の式次第が全国で共有されました。礼拝様式は聖公会音楽（合唱・アンセム・チャント）を育み、教会建築も中世の会衆空間を活かしつつ、説教壇・聖餐台の配置で改革の精神を表現しました。
信仰の色合いは大きく三つの流れに分けて語られます。第一に「高教会（アングロ・カトリック）」的潮流で、主教制・典礼美・聖礼典の重視を特徴とします。19世紀のオックスフォード運動はこの系譜を強め、装飾・聖歌・礼拝暦の復興をもたらしました。第二に「低教会（福音派）」的潮流で、聖書中心、回心・宣教、簡素な礼拝を重んじ、18–19世紀のリヴァイヴァルと海外宣教を牽引しました。第三に「広教会（ブロード・チャーチ）」の潮流で、学問・社会改革・包括性を重視し、教理よりも実践や倫理に焦点を置く傾向が見られます。これらは対立というより張力の関係にあり、地域・時代によって重心が移ります。
組織と統治：主教制、教区、総会、国家との関係
イギリス国教会は主教制（エピスコパル）を採用し、二大総主教座（カンタベリー、ヨーク）の下に各教区（diocese）が置かれ、主教が按手・監督・教会法の施行を担います。教区はさらに首席司祭区・小教区（パリッシュ）に分かれ、小教区教会と司祭（レクター／ヴィカー）が地域の礼拝と牧会を担当します。教区の代表機関として主教座会議と教区会が、全国レベルでは総会（General Synod）が立法・規範改正・典礼承認を行います。歴史的にはカンタベリー・ヨークのコンヴォケーション（聖職者会）が教会法を議論し、近代には教会会議（Church Assembly）を経て、現行の総会体制に移行しました。
国家との関係は“Establishment”（国教化）として特徴づけられます。イングランドでは、国王（君主）が至上総督として教会の外的統治を監督し、大主教・主教の任命に関与します（実務は首相の助言に基づいて行われます）。上院には主教（Lords Spiritual）が議席を持ち、立法過程に参加します。教会の規範（Canons）や典礼の改正は、総会の決議とともに世俗議会（国会）での承認・命令（MeasureやStatutory Instrument）を必要とする領域が残り、これは国家教会であるがゆえの二重の法体系の結果です。
一方、同じアングリカンでもスコットランド聖公会（Scottish Episcopal Church）は国教ではなく、スコットランドの国教は長老主義のスコットランド教会（Church of Scotland）です。アイルランドの聖公会（Church of Ireland）は19世紀末に国家から切り離され、ウェールズのChurch in Walesも20世紀に不設立化されました。したがって、「イギリス国教会」という日本語は、地理的にはイングランド域内の組織名を指す用語として用いるのが適切です。
地域共同体の単位である小教区（パリッシュ）は、救貧・教育・道路維持など、近世には世俗行政の単位としても機能しました。近代には自治体制度に役割を移しつつ、教会評議会（PCC）が礼拝・財務・財産管理を担います。教会学校、病院・慈善団体、音楽文化（聖歌隊・オルガン）の運営は、国教会の社会的顔を形成してきました。
歴史展開と現代の論点：内戦から復古、19世紀の運動、世界化
17世紀、イングランド内戦のさなかで、国教会はピューリタン勢力から激しい挑戦を受けました。共和政期には主教制が停止され、祈祷書の使用が禁じられ、教会は組織的打撃を受けます。1660年の王政復古と1662年の礼拝統一法で主教制と祈祷書は復帰しましたが、これにより国教の典礼に従わない牧師は罷免され、会衆派・長老派・バプテストなど「非国教徒（Dissenters）」が形成されました。1689年の寛容法はプロテスタントの一部に礼拝の自由を認めつつ、国教会の地位を維持し、18世紀の宗教地図を形づくりました。
18世紀には、国教会内部・周縁から福音主義的覚醒が起こり、ジョン・ウェスレーらの運動はやがてメソジストとして独自の教派に発展します。これに対し19世紀前半には、オックスフォード運動（トラクタリアン）が古代教会・中世的典礼の復興を唱え、主教制と聖礼典、教父的伝統の重視を前面に出しました。両運動は国教会の内的多様性を可視化し、礼拝美学・音楽・聖具から社会奉仕・貧民救済・教育まで、広範な分野に影響を及ぼしました。
帝国の拡大とともに、アングリカンの教勢は世界に広がります。海外植民地・自治領に設けられた教区は、やがて自立した国民教会となり、20世紀にはカンタベリー大主教を象徴的首位（primate of all England／communionの“first among equals”）とする緩やかな共同体—アングリカン・コミュニオン—を形成しました。各国教会は教義・典礼で共通の土台を持ちながら、統治は自律的で、ラムベス会議（約10年ごと）の教説は拘束力を持たない「勧告」として機能します。
20世紀以降のイングランド教会では、女性の聖職按手の承認、礼拝の現代語化、多宗教社会への対話、倫理問題（家族・生命・性の課題）への対応など、内外の論点に向き合ってきました。これらは主教制の合議制・総会の議決・王権および世俗議会の関与を横断するため、神学・教会法・社会政策の三領域が複雑に絡みます。国教であるがゆえに、王位継承や国家儀礼（戴冠式・戦没者追悼）とも不可分であり、教会音楽や教育・慈善を通じた公共性は今日も大きな役割を担っています。
最後に用語上の確認を添えます。日本語で「英国国教会」「イギリス国教会」と言う場合、歴史的・制度的に正確なのは「イングランドにおける国家教会（Church of England）」です。スコットランド・アイルランド・ウェールズのアングリカンは名称・法的地位が異なり、また「アングリカン」は世界諸教会の包括語であって、必ずしも“国教”ではありません。教義・典礼の共有と組織の自律が共存するのがアングリカンの特徴であり、その母体としてのイギリス国教会は、宗教改革の歴史・英語文化・国家制度と深く結びつきながら、現在に至るまで変化と継承を重ねているのです。
