江戸幕府は、徳川家康が1603年に征夷大将軍に任じられて開いた武家政権で、1867年の大政奉還・1868年の王政復古まで約260年続いた長期政権です。家康・秀忠・家光の初期三代が軍政と諸制度を固め、以後は「幕藩体制」と呼ばれる中央（幕府）と地方（諸藩）の二重構造で列島の支配を維持しました。貨幣経済の広がり、都市の発展、身分秩序の制度化、対外関係の再編などが進み、災害・飢饉・一揆・改革の反復を経ながらも、国際比較上きわめて長い平和を実現しました。幕末には欧米の進出と世界市場の衝撃で体制の限界が露わになり、内戦を伴う政権交代へと至りました。江戸幕府は、日本の近世国家の骨格（法・税・軍・外交・都市）を形づくると同時に、近代化の前提となる社会的基盤（識字・市場・交通・出版）を拡大した体制だったと要約できます。
成立と統治の仕組み――幕藩体制、法度、参勤交代
江戸幕府成立の直接の転機は、関ヶ原の戦い（1600）と豊臣政権の終焉（大坂の陣、1614–15）でした。家康は武家諸法度や禁中並公家諸法度を制定し、将軍権威と朝廷・公家・大名の秩序を法的に位置づけました。初期三代は旗本・御家人の直臣団を再編し、勘定・寺社・町奉行・京都所司代・大坂城代などの官職を整備、江戸・大坂・京都の三都を軸とした統治ネットワークを構築します。大名統制では、改易・転封・加増を巧みに使い、石高制に基づく知行の再配分で軍事・財政の主導権を握りました。
幕藩体制の要は、中央政府としての幕府と、準領主としての諸藩が相互に依存しつつ分業する仕組みにあります。幕府は直轄領（天領）と重要都市・軍事拠点・金銀山を押さえ、外交・貨幣・法制・軍事の基幹を掌握します。諸藩は治安・年貢収納・土木を担い、領内行政と軍備の維持に責任を負いました。大名家は親藩・譜代・外様に区分され、譜代が中央官職を独占し、外様は領内統治に力点を置く構図が一般的でした。制度的均衡を支えたのが参勤交代で、諸大名に江戸と国元の交代在府を義務づけ、経費負担を通じて軍事的自立を抑制し、全国の道路・宿駅・海運の整備を加速させました。
法の領域では、公儀（幕府）法と藩法、慣習法が重層的に存在しました。武家諸法度は大名の婚姻・築城・改易理由などを規定し、町触や触書は都市や農村に向けた行政命令の媒体でした。刑事司法は町奉行・代官・藩の奉行所が分掌し、寺社・宗門改め・五人組などの相互監視が治安装置として機能します。宗教統制は寺請制度（宗門人別改帳）を通じて住民登録と結びつき、キリスト教禁制とともに人口把握と課税基盤の整備に寄与しました。
経済・社会・文化――年貢と市場、身分秩序と都市、出版・芸能の拡大
年貢は石高制にもとづく租税で、検地・年貢割付・蔵入が基本でした。検地は反別と等級により石盛を定め、年貢は村請制で共同体に割り当てられました。17世紀後半から18世紀にかけ、貨幣経済の浸透と商品作物（綿・藍・桑・菜種など）の拡大が進み、農村は自給的複合経営から市場志向へと変化します。大坂の堂島米会所や江戸の金銀両替商は流通の要を担い、金座・銀座・銅座が貨幣供給を統制しました。三都と城下町・港町を結ぶ海運（菱垣・樽廻船）と河川舟運が、広域市場を現実のものにし、商人資本の蓄積を促しました。
身分秩序は士農工商に象徴されますが、実態はもっと流動的でした。武士は主に扶持米と禄に依存し、下級武士は俸給の目減りと価格上昇に苦しみました。農民は名主・本百姓・水呑百姓などの内部差が大きく、百姓一揆や打ちこわしは不作・重税・流通統制への不満が引き金となりました。町人は株仲間や座による同業組織を通じて市場秩序を維持し、豪商は両替・金融・御用達で武家財政と結びつきます。職人・芸能民・遊里の世界は、都市文化のダイナミズムを生み出しました。
教育と文化では、寺子屋と藩校が識字と計算技能を広め、出版文化が爆発的に伸長しました。仮名草子・浮世草子から俳諧・歌舞伎・人形浄瑠璃、黄表紙・洒落本・読本・合巻、そして化政期の戯作・狂歌へと、庶民の娯楽と批評精神が豊かに展開します。元禄期には上方の豪華な町人文化、化政期には江戸の洗練と風刺が前景化しました。蘭学・本草学・国学などの学芸は、実学志向と批判精神を育て、洋書翻訳・医学・天文測量・地図作成などで実用的成果を挙げます。識字率の上昇、貸本屋の普及、木版印刷技術の熟成は、近代の公共圏に連なる基層を用意しました。
対外関係と「鎖国」の実像――海禁・通商管理・外交儀礼
江戸幕府の対外政策は、一般に「鎖国」と称されますが、その実態は選択的通商と往来の厳格な管理でした。キリスト教禁制を核として、ポルトガル船の来航停止、朱印船貿易の収束、長崎出島に限定したオランダ・中国との通商、対馬藩を介した朝鮮外交、薩摩による琉球支配と清への進貢継続、松前（蝦夷地）におけるアイヌ交易と場所請負、といった複数の回路が並立しました。対馬・薩摩・松前の「外様」藩が外交の周縁を担い、公儀は儀礼（将軍→国王への信書形式、通信使の待遇）と交易量の統制で均衡を図ったのです。
オランダは医学・博物学・測量・兵学などの知識伝達の窓口であり、紅毛砲・顕微鏡・地球儀・電気学など、西洋技術の受容に重要な役割を果たしました。寛永・寛文期以降、銀の海外流出と国際相場の変動は、貨幣改鋳や貿易管理に影響を与えます。18世紀にはロシアの南下が蝦夷地・樺太で顕在化し、寛政・文化年間の北方警備が課題となりました。海防論争は、兵学・地理学・財政論を巻き込む総合政策論争へと発展し、幕末の開国・条約外交の前史を形づくります。
改革と動揺、そして崩壊――享保・寛政・天保から幕末維新へ
長期政権の維持には、財政・治安・災害対応の継続的調整が不可欠でした。享保の改革（徳川吉宗）は上米・定免・検見法の再編、相対済・目安箱、漢訳洋書解禁など、財政再建と実学奨励を進めました。寛政の改革（松平定信）は倹約と囲米、出版統制、寛政異学の禁で学問を朱子学に収束させ、棄捐令で負債整理を図ります。天保の改革（水野忠邦）は上知令で都市周辺の直轄化、株仲間解散、物価統制を試みましたが、経済社会の複雑化に対応しきれず、かえって混乱を招く局面も生じました。これらの改革は、年貢率に依存する旧来財政の脆弱さ、都市経済の自律化と武士身分の貧窮、情報空間の拡大を露呈させました。
幕末、1853年の黒船来航は、沿岸防備の実情と世界市場の圧力を可視化しました。日米和親条約・修好通商条約は関税自主権の制限と領事裁判権の承認を含み、国内政治は攘夷と開国の対立、通商による物価高、金銀比価差による流出、安政の大獄と公武合体、尊王攘夷運動の激化、長州・薩摩の武力衝突と英仏艦隊との戦闘など、激動の渦に巻き込まれます。将軍継嗣問題と朝廷の権威の復活は、二重権威の再来を意味し、慶喜の政権運営は公議政体・諸侯会議といった「新しい幕府像」を模索しましたが、薩長同盟の形成と討幕の密勅、王政復古の大号令により、体制は短期間で崩れました。
大政奉還（1867）は、形式上は将軍が政権を朝廷へ返上する穏健策でしたが、続く小御所会議での辞官納地要求、鳥羽・伏見の戦い、戊辰戦争へと緊張は拡大し、旧幕府勢力は新政府軍に敗れます。版籍奉還・廃藩置県によって藩は行政単位として解体され、武士の家禄と身分秩序は消滅に向かいました。江戸幕府の統治技術（勘定・普請・警察・治水・街道・通信）は、役人・人材の転用と制度の再設計を通じて近代国家へ継承される一方、租税・軍制・外交は中央集権的に再編されました。
総じて、江戸幕府は「武断の政権」から「文治の政権」へと性格を変えつつ、人口・都市・市場・知のネットワークを拡大させました。参勤交代が生み出した交通と情報の網、寺子屋・藩校が支えた識字と計算、出版・演劇が育てた公共性、町人資本が準備した信用・金融は、近代化の「土壌」となりました。他方で、身分秩序と年貢財政、藩の分権構造は、外来のショックに際して意思決定を遅らせ、統合的な国家戦略を立てにくくしました。江戸幕府の二世紀半は、統治の技術と文化の蓄積が、制度の惰性と外圧の前でどこまで持続可能かを問う、大規模な歴史実験でもあったのです。
