口分田（くぶんでん）は、日本の律令国家が人びとの口数（＝戸籍に登録された個々人）に応じて貸し与え、死去・離脱ののちに原則として返還させた田地のことです。国家は6歳以上の男女にほぼ一律の基準で田地を配り、そこから生じる収穫に対して租（稲の税）を課し、あわせて庸・調や雑徭などの負担を組み立てました。配田は永遠の私有ではなく、生涯の使用権を与える仕組みで、定期的な戸籍整備と土地台帳にもとづき再配分（班田）を行うことが理念でした。条里制による地割・水利や、正倉院文書・木簡などに見える官文書が、この制度の具体像を今に伝えています。実態は地域差と時期差が大きく、開墾奨励策や荘園の発達とともに揺らぎ、やがて制度的骨格は形骸化していきますが、古代国家が「人」と「土」を一体に把握して統治を目指した試みの中核に位置づけられるのが口分田です。
口分田を理解すると、律令国家の税制や戸籍・計帳、条里の方格地割、寺社・貴族への口分田外の給与地（位田・職田）との関係、そして三世一身法・墾田永年私財法を経て荘園制へ向かう流れが立体的に見えてきます。以下では、制度の成立と仕組み、運用の実際と再配分、税・労役との結びつき、変質と崩れ、考古・文献史料からの復元という観点で、口分田の全体像をわかりやすく整理します。
成立と原理：戸籍・班田収授と条里の空間設計
口分田は、律令国家の根幹法である「班田収授（はんでんしゅうじゅ）の法」に基づく配田単位として構想されました。理念は、成人に至った住民（原則6歳以上）へ国家が耕地の使用権を一人ひとりに割り当て、死没や転出時には国に返して再配分する、というものです。これにより、国家は戸籍と土地の双方を動的に更新しながら、租税と兵役・労役を安定的に確保できると考えました。法理は大宝律令・養老律令体系の中で整えられますが、配田と台帳のセット運用は、それ以前の天武・持統期の戸籍整備（壬申戸籍や庚午年籍に連なる戸籍編成）を通じて土台が築かれていたと理解されています。
空間の側から見ると、条里制という碁盤目状の地割が配田の実務を支えました。一定のモジュールで田方を直線的に区画し、水路・堤防・道をあわせて整えることで、誰がどこを受け持つかを明確にし、班田のたびに分筆・再配置を可能にしました。条里の区画に付された番号や地名（里名・坪付）は、戸籍・計帳・田籍に対応して管理され、地割・台帳・課税が三位一体で運用される仕組みが指向されました。
配田の基準は、性別・身分・年齢によって差を設けるのが一般的でした。成人男性を標準とし、女性・次丁・雑戸・部曲など身分ごとに給付面積や負担を調整する考え方が示されます。とはいえ、現場運用では地域の耕地事情や人口動態により、配当の過不足や繰り延べが生じ、理想通りの一律給付が難しい局面も少なくありませんでした。
運用の実際：戸籍・計帳・田籍と再配分のサイクル
口分田の配分・回収・再配分は、戸籍（氏名・年齢・続柄等）、計帳（課税対象者の名簿）、田籍（田地台帳）という三種の台帳が連動して行われました。戸籍により各戸の構成人員を掌握し、計帳で正丁・次丁といった課税・労役単位を確定し、田籍で口分田の割当と位置を記録します。これらの帳簿は原則として定期更新され、再配分（班田）は一定年限ごとに行うことが制度理念でした。更新の実施間隔や徹底度は時期・地域で差があり、班田がうまく回った地域もあれば、人口増・地力差・水利の都合から再配分が滞った地域もありました。
配田にあたっては、地味（地力）や灌漑条件の差を平準化するため、複数の小区画を組み合わせて一人分の口分田とする方法が用いられました。これは良田・中田・下田の混合によって公平性を担保する工夫で、条里の方格と番付を活用した「割付設計」といえます。受益者は原則として生涯にわたり耕作し、納税義務を負いますが、田地の譲与や売買は制限され、死亡や戸籍上の移動で返還されるのが原則でした。
班田のたびに耕地が動くと、畦畔や水路の維持・境界確認が大きな課題になります。そのため、村落内の合意形成や里長・郷司の調整力が重要でした。古代の木簡や正倉院文書には、田地の境界・用水の配分・年貢の割前をめぐる記録が見え、口分田の運用が単なる配布の事務ではなく、日常的なコモンズ管理の技術だったことがわかります。
税・労役・軍役：口分田が支えた律令的負担体系
口分田は、租庸調制を現場で成立させる基盤でした。租は口分田などの耕地から得られる稲に課される基本税で、一定の比率を官倉へ納めます。庸は本来は都での貢納労役（のちには布などの代替物で納付する形が一般化）、調は地域の特産物（布・糸・絹・雑物など）の貢納です。これに加えて、雑徭（年間日数の定められた雑役）や、駅伝・運脚（輸送負担）、国衙での勤仕、場合によっては防人や兵士としての出動が組み合わされました。いずれも、戸籍・計帳にもとづく人員把握と、口分田による生産基盤の確保がなければ運用できませんでした。
国家は、収穫量の安定と課税の円滑化のため、用水・堤防・道路の維持、災害時の免租・減免、種籾・牛馬の確保などに関与しました。実際の収量は年々変動し、また耕地の条件にも差があるため、徴税はしばしば「割当（定額）と実高（実収）」のあいだで摩擦を生みます。地方官は定額収納の責務を負う一方で、村落側は凶作・水害・旱魃を理由に減免を求めることになり、古代の訴訟・上申文書にはこうした緊張が反映されています。
口分田の受給者は、税負担だけでなく、共同体の義務（堤防補修、用水管理、祭祀の準備など）を担いました。口分田は個の権利であると同時に、地域のコモンズへ参画する資格証でもあり、耕作の継続は共同体の構成員であることの公的確認でした。この点は、後世の名田・名主制や、荘園・公領の名請人に連なる「耕作＝資格」という発想の源流として重要です。
制度の変質：開墾奨励策と荘園の伸長、形骸化への道
口分田は理論としては整っていましたが、実務上は次第にほころびが生じます。第一に、人口動態と耕地面積のミスマッチです。新たに口分田を必要とする人が増えても、配田すべき公地が不足する場合が出てきました。第二に、再配分の頻度とコストの問題です。班田には境界調整・水利再編・台帳更新といった膨大な事務が伴い、地方官・住民に大きな負担がかかりました。第三に、辺境の新開地や荒廃地の存在です。未墾地の活用には長期的な投資が必要で、短期の配田サイクルではインセンティブが弱いという構造的な難点がありました。
こうした背景から、政府は開墾を促すために特別な私有を認める時限措置を講じます。代表例が三世一身法（原則として開墾地の保有を数世代に限定して認める）で、のちに墾田永年私財法（開墾地を原則として永年私有財産とする）が出されました。これらの施策は新たな耕地を生み、国家全体の耕地面積を拡大する狙いがありましたが、同時に公地公民原則と口分田の再配分思想に修正を迫ることになります。寺社・貴族・有力豪族は人的・物的資源を動員して大規模開墾に参入し、寄進地系荘園が発達していきました。
荘園の伸長は、租税と労役の流れを変えます。寄進・免租の枠組みによって、荘園領主は公納の一部を免れ、国衙は従来の収納基盤を失うことで、口分田にもとづく租庸調制の実効が低下していきました。公地・私地の境界が複雑化し、台帳は現実から遊離しやすくなります。開発領主や在地有力者は、名（みょう）単位での経営と年貢負担の再編を進め、口分田の「個別配当・生涯使用」という理念は、在地の現実的な土地利用と租税契約に押し流されていきます。
結果として、律令国家の後期には、戸籍・計帳の名寄せや再編が滞り、名目的な口分田が帳簿上に残る一方、実耕地は荘園・公領の新体制に組み替えられていきました。制度は完全に消滅するのではなく、条里の地割や地名、境界、耕作慣行のなかに「記憶」として残り、在地の秩序形成に影響を与え続けます。
史料と考古：文書・木簡・地割から読む口分田
口分田の実像は、法令だけでなく、現地から出土する木簡・墨書土器・正倉院文書、郡家・国衙跡の遺構、条里地割の痕跡から具体的に復元されています。木簡には、田面の番付、収納物の数量、輸送単位、納税者名などが記され、耕地と人名と年貢が一体で動いていたことが生々しくわかります。正倉院文書や地方文書には、口分田の貸与・返納、境界争論、免租申請、災害報告といった実務が記録され、理念と現実のズレを埋める運用の知恵が読み取れます。
考古学では、条里の畦畔・水路・道路が空中写真や地籍図、圃場整備前の古地図の重ね合わせから復元され、班田の基盤となったモジュールの持続が各地で確認されています。条里名の残存、方位のそろった屋敷地割、古代寺院の伽藍配置と条里の対応などは、古代の空間秩序が中世・近世まで影響を及ぼしたことを示します。ため池・堤防・用水路の断面調査からは、水利の配分が村落共同体の中軸であったことが裏づけられ、口分田の耕作が単なる個人作業ではなく共同体営農の一部であったことが浮かび上がります。
また、法制史・経済史の側からは、位田・職田・功田など、口分田とは別枠で与えられる給与田の制度が検討されます。これらは官人・僧侶・位階保持者に対する国家的給与で、口分田の「一人一地」とは異なる配給原理に立っていました。複数の給与田が重なり合う地域では、租税の流れと労役の割当も複雑化し、実務はさらに難度を増します。史料間の突き合わせは、律令国家の「多層の給付と負担」という現実を浮き彫りにします。
意味と射程：人と土を結ぶ古代国家の設計思想
口分田の核心は、「人の登録（戸籍）」「土の登録（田籍）」「負担の登録（計帳）」を同期させるという古代国家の設計思想にあります。これは、移動の多い古代社会で国家が安定的に租税・軍役を確保するための装置であり、同時に地域社会の内部秩序—水利・境界・労役—を国家法のもとで調停する「共通言語」でもありました。条里制はその言語を空間に刻む作法であり、方格の地に人と物と労働の流れを定着させるためのプラットフォームでした。
やがて荘園制へと重心が移るなかでも、口分田が生んだ発想—耕作資格の公的確認、地割と台帳の連動、負担の定型化—は、名主・名田・検注・年貢割付といった中世の技法に受け継がれていきます。つまり、口分田は消えた制度というより、次の制度に形を変えて流れ込んだ「見えない骨格」でした。古代から中世への長い移行を理解するうえで、口分田は最良の手がかりの一つです。
総じて、口分田は「均等な土地配分」という教科書的なイメージにとどまらず、台帳行政・地割・水利・税制・共同体運営が重なり合う総合プログラムでした。理念は明快、現実は複雑—そのギャップを埋めるための運用知が、正倉院文書や木簡、条里の畦に刻まれています。制度の成功と限界を併せて見つめると、古代国家が何をめざし、どこでつまずき、何を次代に手渡したのかが、より鮮やかに浮かび上がってくるのです。
