義和団事件は、1898年ごろから華北で広がった反外国・反キリスト教運動が、1900年に北京・天津一帯で武力衝突と包囲戦へと発展し、列強の共同出兵と清朝の敗北、1901年の北京議定書（辛丑和約）へと帰結した国際危機です。農村の困窮、条約体制下の治外法権と宣教保護、鉄道・電信などの近代インフラ導入が地域社会に軋みを生み、武術結社・宗教儀礼を核とする「義和団」が各地で動員されました。朝廷中枢は当初静観から容認へと傾き、6月には対外宣戦に踏み切りますが、八カ国連合軍に敗れて北京は占領され、清朝は多額の賠償と駐兵容認など厳しい条件を受け入れました。事件は清末新政や科挙廃止、憲政準備の加速など体制改革の圧力となると同時に、民族主義の覚醒と地方分権の萌芽、宗教・科学・生活世界の摩擦という課題を露わにしました。以下では、背景と原因、運動の展開、列強の介入と講和、長期的影響と評価を順に整理して説明します。
背景と原因：華北農村の危機と条約体制の摩擦
19世紀末の華北平原（山東・直隷＝現河北）では、旱魃・洪水・蝗害と黄河・運河北遷の影響が重なり、土地税・丁税の負担増や質入れ・小作化の進行で農民層の生活は不安定化していました。綿織物などの在来手工業は輸入工業製品に押され、都市の零細層・農村の若年層は季節労働や流民化に追い込まれやすくなります。こうした社会経済的緊張が、外来の制度と象徴に対する不満を増幅しました。
アヘン戦争以降の不平等条約は、治外法権・領事裁判権・租界・伝道の自由を認め、宣教師は信徒保護の名目で地方紛争へ介入する場合がありました。これが在地の慣行法・宗族秩序と衝突し、訴訟の場を条約国領事へ付け替える動き（教案事件）を誘発します。鉄道・電信線の敷設は行政・軍事の近代化に資する一方、風水・用水・土地境界の観念と摩擦を生み、既存の交通・宿駅・運送業の生計を脅かしました。洋品・洋行の象徴に対する敵意は、〈外からの圧力〉と〈内なる変化への不安〉が結びついた複合感情だったのです。
この土壌の上で、武術結社・宗教結社が再活性化しました。義和団（義和拳、拳民）は祈祷・呪文・憑依を伴う集団儀礼で「刀槍不入（弾丸も通じない）」という身体を作ると信じ、若者を中心に短期間で動員力を高めました。女性の赤燈照（紅燈照）などの組織も現れ、見世・祈祷・道場を拠点に拡散します。郷紳や団練の一部は、治安維持の名でこれを利用し、他の一部は危険視して抑え込もうとするなど、官民関係は地域により分岐しました。
運動の展開：山東から直隷へ、北京包囲と対外宣戦
1898年ごろ山東で義和拳の活動が顕在化し、教会・鉄道施設・外国商館・中国人信徒への襲撃が相次ぎました。地方官の対応は割れ、袁世凱のように軍事力で沈静化を図る路線と、毓賢・裕禄のように容認・助長する路線が併走しました。1899年末から1900年春にかけ、運動は直隷へ広がり、天津—北京間の鉄路・電信が破壊され、保定・廊坊近郊で衝突が発生します。
1900年6月、北京城へ団民が流入し、教会・学校・新聞社の焼き討ち、外国人・中国人キリスト者への暴力が激化しました。6月20日、ドイツ公使クリンスマンが殺害され、各国公使館区域（東交民巷）は包囲されます。当初は宮廷内で抑制論もありましたが、戊戌政変後に台頭した保守派の影響と対外強硬の空気の中、6月下旬には清朝が公式に対外宣戦を布告しました。ただし、宣戦は統一的な全国動員を意味せず、南方の督撫は東南互保を掲げて列強との直接戦闘を避け、地方分権的な危機管理が展開されます。
北京の包囲は約55日間続き、公使・居留民・中国人信徒・護衛兵は塹壕とバリケードで籠城しました。天津でも砲台・駅・租界をめぐる戦闘が繰り返され、都市・農村双方に人的・物的被害が広がります。団民の動員は霊媒的儀礼と「扶清滅洋」のスローガンに支えられましたが、正規軍との指揮統一や補給に難があり、持久戦で疲弊と離散が進みました。
列強の介入と講和：八カ国連合軍の進撃、北京占領、北京議定書
列強は当初、英海軍中将シーモアが率いる小規模救援隊で北京連絡線の回復を試みましたが、補給切断と地の利の欠如で撤退を余儀なくされます。これを受け、日・露・英・仏・米・独・伊・墺の八カ国が天津に兵力を集結し、7月に天津を攻略、8月には北京へ進撃しました。8月14日、連合各軍が相競って城内に突入し、公使館区域を解囲、宮廷は西安へ避難します。占領期には、双方の虐殺・略奪・報復が発生し、都市社会は深い傷を負いました。
1901年9月、清朝と列強は北京議定書（辛丑和約）を締結しました。主な条項は、（1）賠償金4億5千万両（利子付で長期償還、海関・塩税等を担保）、（2）北京公使館区域の拡張・要塞化と中国側の治安責任、（3）北京—天津—山海関の要地・鉄道における列強の駐兵権、（4）大沽口砲台など沿岸砲台の撤去、（5）反洋教・反外人の禁止と官吏の処罰、（6）王公大臣の謝罪使の派遣、などでした。これにより、清朝の財政主権と軍事主権は大きく拘束され、都城周辺への恒久的外国駐兵という屈辱的体制が固定化されます。なお、賠償の一部は後に米国などで返還され、清華学堂の創設など教育基金に使われましたが、全体の従属性を変えるものではありませんでした。
長期的影響：清末新政、立憲準備、民族主義と地方分権
義和団事件は、清朝に体制改革（新政）を迫る強力な圧力になりました。軍制の近代化（新軍創設）、学制改革と洋務教育の拡充、科挙の廃止（1905年）、地方議会的機関（諮議局）の設置、憲政準備の公表などが相次ぎます。とはいえ、賠償負担と外交的制約は財政余力を奪い、官制改編・軍備増強・教育拡大はいずれも歳入の新手当てを必要としました。この財政圧迫は、地方での新税導入と官民の緊張を生み、また地方エリート・商人・新軍の発言力を高め、やがて辛亥革命に至る政治的土壌を作ります。
事件はまた、国家と地方の関係を変えました。南方の督撫が主導した東南互保は、中央の対外宣戦と距離を取る地域判断の前例となり、列強との交渉・治安維持を地方が担う「準自治」の実践でした。以後の地方諮議局・新軍・実業団体の成長は、分権的な政治文化の基盤になります。宗教と公共圏の関係でも、宣教の自由と治外法権の矛盾、教会財産・墓地・学校と在地社会の摩擦は、近代中国の宗教政策・社会管理の難題を先取りしました。中国人キリスト者が被った暴力とその記憶は、地域社会の亀裂と倫理的課題を今日に残しています。
国際関係では、八カ国連合という「協調」の成功は、同時に列強間の利害相克（満州におけるロシアの単独行動、英日の思惑の接近、ドイツの対中姿勢など）を露わにし、のちの日露戦争や列強のブロック化の伏線となりました。米国は賠償返還を通じて門戸開放政策の柔らかな実践を示し、中国の高等教育や留学の機会を拡大しましたが、全体としての不平等構造は維持されました。
評価と史料：暴徒か民族運動か、複合現象としての理解
義和団事件の評価は時代と立場により振れ幅が大きいです。近代の改革派は、義和団を「迷信的暴力」と批判し、科学・教育・産業による富強を説きました。他方、反帝国主義の文脈では、外来勢力への抵抗として一定の共感を受ける叙述もあります。現在の歴史学は、義和団事件を〈農村社会の危機と宗教文化、国家の政策、国際政治〉が交錯する複合現象として捉え、単純な愛国／蒙昧の二分法を退けます。地域研究は、拳民動員の儀礼、女性集団の役割、土地・用水・租税・治安のローカル争点、郷紳・団練・官僚・宣教師・商人の相互作用を具体的事例から掘り起こしています。
史料は、清朝の上奏・諭旨・処分記録、地方アーカイブの訴訟・団練文書、宣教師の書簡・報告、各国外交文書、公使館日誌、新聞・パンフレット、村落の族譜・墓碑銘・口承など多岐にわたります。立場による偏りが大きいため、複数種の史料を突き合わせ、数量的データ（死者数・焼失家屋・避難者・賠償明細）や空間データ（襲撃地点・鉄路・電信網）と照合する方法が近年重視されています。写真・版画・地図は、都市景観の変容と暴力の可視化を読み解く重要な手がかりです。
総じて、義和団事件は、清末中国の〈国家・社会・宗教・技術〉の境界が一斉に軋んだ転換点でした。北京議定書による財政・軍事の拘束、南北の温度差、地方の自立性、国際関係の力学は、その後の新政・立憲・革命・共和国期へと連続します。出来事を単線的に善悪で裁くのではなく、各主体の利害と恐怖、希望と誤算が織りなした具体的局面として読み解くことで、近代中国の歩みがより立体的に理解できるようになります。
