郡国制（ぐんこくせい）は、漢帝国が採用した「中央直轄の郡県」と「諸侯王・列侯の国」を並立させる統治方式を指します。秦の全国的な郡県制を土台にしつつ、建国功臣や劉氏一族を安撫・統合するための分封（国）を一定範囲で認め、その上に中央の監督装置を被せた折衷型の制度でした。これにより、統一国家としての一体性（法・税・軍・道路の標準化）と、王族・功臣の利害調整（恩賞・統治協力）の双方を両立させようとしました。とはいえ、国（諸王国）の自立が強まりすぎれば分裂の危険が高まり、逆に中央集権を強めれば分封の意義が薄れます。実際、前漢前半には七国の乱が起こり、以後は王国権限の大幅な縮小・監督強化が進みました。郡国制は、統一帝国が「中央集権」と「分封安定化」をどう折り合わせたかを示す、きわめて教科書的な事例です。
成立と背景：秦の郡県から漢の分封へ
前221年、秦は全国を郡—県の画一的な行政単位に再編し、中央任命官僚（太守・県令／県長）による直接統治を打ち立てました。これに対して漢は、劉邦の建国後、功臣や一族を諸侯王として封じる分封を復活させます。とくに建国直後は戦乱の後始末と在地勢力の取り込みが急務で、完全一元の郡県制に戻すと反発が大きい局面でした。このため、中央直轄の郡と、劉氏一族が領する王国（国）、さらに功臣に与える比較的小規模の列侯国（侯国）を併置し、国家の骨格を維持しつつ利害調整の弁を残す構えをとりました。
体感的に言えば、秦が「全国一律の官僚制」で押し通そうとしたのに対し、漢は「官僚制の上に分封のクッションを被せた」設計です。もっとも、法体系や度量衡・文字、貨幣体系といった根幹は秦の標準を引き継ぎ、王国・侯国の内部でも漢の法令が基本でした。つまり、分封は地域支配の委任というより、主として恩賞・象徴・歳入配分の枠組みとして再設計されたのです。
制度の中身：郡・県と王国・侯国、そして監督装置
郡は中央直轄の基本単位で、長官は太守、郡内の治安・軍事は都尉、文書・会計は丞などが補佐します。郡の下に県が置かれ、県令（または県長）が戸籍・税・司法・労役動員を司りました。これが秦以来の官僚制の主骨格です。
これに対し、王国（国）は劉氏一族（諸侯王）に与えられ、形式上の領主権が認められました。ただし、王国の内部にも郡・県に準じた官制が敷かれ、王国の「相（宰相）」や「内史」が行政を担う一方、重要ポストは中枢からの任命・承認が必要とされ、財政・司法の多くで中央法に従いました。列侯国（侯国）はさらに小規模で、戸数・租税の取り分が与えられる恩給的性格が強く、行政の深い部分は直轄郡県の仕組みによって運営されます。端的に言えば、王や侯は収入権と一部の裁断権を持つが、軍・司法の根本と人事の要は中央が握るという設計でした。
この並置を統御するため、漢は監督装置を次々と上積みします。まず前漢中期には、各地域に刺史（しし）を派遣して監察と按問を行わせ、郡太守や王国の相を含む地方官を審査させました。さらに前漢武帝期（前2世紀後半）には全国を十三の監察区に分け、刺史の常置化が進みます（のち後漢では刺史の上位職として州牧が常設され、監督機能はいっそう強化されました）。この「州—郡—県」の上からの網は、王国・侯国の裁量を事実上中央法の枠内に押し戻す効果を持ちます。
財政・軍事の面でも、貨幣鋳造や塩鉄専売などの中央集権的政策が武帝期に進み、王国の独自財源は縮小しました。軍事は原則として中央の掌握下に置かれ、王国が勝手に兵を動かすことは厳しく制限されました。これらの施策は、分封の利害調整機能を維持しつつ、国家の一体性を損なわない「締め直し」の段取りだったと言えます。
危機と再設計：七国の乱・推恩令・王権の名目的化
郡国制は、バランスを誤ると即座に危機に転じます。前154年の七国の乱は、諸侯王の専横抑制と中央の監督強化をめぐる摩擦が爆発した事件でした。乱は景帝・周亜夫らの鎮圧によって短期で終息しますが、この体験は国家設計に大きな再調整を促します。のちに武帝の治世で、臣僚主父偃が進言した推恩令（前127年ごろ）は決定的でした。これは、諸侯王が死去した際、王国領を嫡子ひとりに集中させるのではなく、複数の子に分割相続させることを奨励する法で、王国の細分化・弱体化を促すものでした。推恩令により、王国は世代を経るごとに小さく割れ、中央の相対的優位が増していきます。
加えて、王国の官僚任免や司法・税務の細部に対する中央の関与が強化され、やがて諸王は名目的権威・収入権を保つ象徴的存在へと変質しました。後漢期には、王国は形式として存続するものの、実務は州—郡—県体系の中に吸収され、諸王の政治的発言力は限定されます。こうして郡国制は、発端の「折衷」から、実質的には郡県制に重心を移した「管理された分封」に再設計されました。
この過程は、単純な中央集権化ではありません。王族・功臣層を露骨に切り捨てれば、政権の正統性と支持基盤に亀裂が入ります。推恩令の巧妙さは、恩恵（封土の相続）を与えながら、その結果として王権を自動的に分解・希薄化させる点にありました。郡国制の歴史は、強権的な廃絶ではなく、制度設計によって競合権力を徐々に無力化する「ソフトな集中」の実践例でもあります。
行政・財政・軍事の運用：台帳の一体化と重層的統制
郡国制の運用実態をもう少し具体的に見ておきます。第一に戸籍・田地台帳の一体化です。王国の内部でも、戸籍・租税・徭役の基準は帝国共通の法令にしたがって作成され、徴税ルートは王国の相—郡県—中央財政へとつながっていました。第二に司法の標準化で、王国の裁判も基本は漢律に依拠し、重大案件や越権があれば刺史・廷尉系のルートで是正されます。第三に軍の指揮系統で、王国の兵力は常備軍ではなく、動員・装備・将帥任命の節目を中央が握る仕組みでした。王国が独自に外交・軍事行動を起こす余地は、七国の乱後いっそう狭められます。
財政では、前漢武帝期の塩鉄専売・均輸平準などの中央統制が王国財源を吸い上げ、地方余剰を国家的事業に再配分しました。街道網・関所・驛伝は郡県単位で維持されつつ、王国領内の道路も帝国規格で整えられ、軍需・徴税・情報伝達のインフラが全国一体で動くように設計されています。換言すれば、郡国制の「国」は、帝国の骨格に寄生・接続する形で存在しており、独立の行政体系ではありませんでした。
評価と意義：折衷構造の利点・危険・歴史的射程
郡国制の利点は三つ挙げられます。（1）建国直後の不安定期に、強固な在地勢力と王族を懐柔し、反乱のコストを下げる緩衝装置となったこと。（2）恩賞と身分秩序を制度化し、功臣層の忠誠を維持しつつ中央の官僚制を上からかぶせ、国家の連続性を損なわなかったこと。（3）監察機構（刺史・州牧）と財政・軍事の中央化を併用し、必要に応じて中央集権を強める調整余地を確保できたこと、です。
一方の危険は、（1）王国が自治と独自財源・軍権を蓄えれば、容易に分裂の火種となること（七国の乱）。（2）中央の監察が弱まると、郡太守・王国相が在地豪族と結び、腐敗・租税流失・法の形骸化が連鎖すること。（3）制度が二重化することによる行政コストの増大と意思決定の遅滞、です。郡国制は、常に中央と在地のパワーバランスの綱引きで成立しており、環境変化（財政・軍事技術・交通）に応じた再設計が遅れれば機能不全に陥る構造でした。
それでも、郡国制は東アジアの国家形成に長い影響を与えました。後漢では州—郡—県が定着しますが、王族や功臣への食邑・封戸という恩給的枠組みは存続し、魏晋南北朝—隋唐へと変形しながら受け継がれます。宋以降は科挙・文官官僚制が成熟し、分封的要素は薄れる一方、近世ヨーロッパにおける「名目的諸侯」と中央官僚の並置など、世界各地で折衷的統治は繰り返し現れます。郡国制は、中央集権と多元的利害の調達を両立させる一つの古典モデルであり、その成功と失敗は、近代に至るまで有効な比較軸を提供します。
まとめ：中央と分封の「可変式連結」
郡国制とは、秦漢帝国が模索した「中央の官僚制」と「分封の安定化」を可変式に連結する統治の技法でした。創設期には在地勢力の取り込みに有効で、危機（七国の乱）を経て、推恩令・刺史常置・財政軍事の中央化によって王権は名目的地位へと漸次縮減されました。法・税・軍・道路の標準化という国家の背骨は郡県制が担い、王国・侯国はその上に載る柔らかいクッションへと変わっていきます。世界史用語として学ぶときは、（1）秦から漢への連続と断絶、（2）郡・国・侯国・刺史・州牧の役割分担、（3）七国の乱と推恩令の転機、（4）後漢以降の州—郡—県の定着、という四点を押さえることで、郡国制がなぜ「折衷統治の古典」と呼ばれるのかが明瞭に理解できます。
