国民革命軍（こくみんかくめいぐん、National Revolutionary Army, NRA）は、1920年代半ばの中国で中国国民党（孫文・蒋介石）が「国民革命」を推進するために創設した党軍であり、その後の南京国民政府の正規軍の中核をなした武装組織です。黄埔軍官学校の人材を核に、第一次国共合作下で政治工作と軍事を結びつけて編成され、1926年の北伐で各地の軍閥勢力を打倒・吸収しつつ全国統一を進めました。1930年代には南京体制のもとで独自の軍制・教育・兵站を整え、ドイツ顧問団や米英の支援を受けながら近代化を模索します。全面的な抗日戦争（1937–45）では、各戦域で大規模な会戦を担い、中国遠征軍としてビルマ戦線にも派遣されました。戦後は「国軍」への再編を経て国共内戦に投入され、最終的に1949年以降は台湾へ後退して中華民国国軍の淵源となります。国民革命軍は、党と軍の結びつき、軍閥編入と統合の難しさ、近代化の試行錯誤、総動員体制の限界と可能性を映す鏡でした。
成立と組織の骨格：黄埔軍官学校、党軍原理、編制・記章
国民革命軍の出発点は、1924年に広州で創設された黄埔軍官学校（校長蒋介石）です。ここでは軍事教練と並行して政治教育が重視され、党代表（政治委員）制度、政治部の設置、兵士への宣伝・組織化といった「党軍」の原理が徹底されました。第一次国共合作のもとで、ソ連の助言と装備援助を受け、共産党員も教官・政治工作員として参加します。卒業生（いわゆる「黄埔一期」以降）は前線の指揮官・幕僚・政治幹部として各縦隊の中核を担い、のちの中国軍事・政治エリートの一大源流となりました。
正式な編成は1925年に始まり、翌1926年の北伐時には複数の軍（軍・師・旅・団から成る）を束ねる方面軍・軍団が編成されます。肩章・帽章には青天白日の党章が据えられ、旗章も同意匠で統一されました。編制は状況により流動的でしたが、歩兵師団（のち「軍」や「師」の呼称が頻繁に変化）が基本単位で、直轄砲兵・工兵・通信・憲兵・衛生などの支援部隊が付属します。政治工作を担う政治部（政治部主任・宣伝科・組織科・軍法処など）は、士気維持・宣伝・軍紀取締に大きな影響を及ぼしました。
兵站面では、北伐初期は地方からの現地調達と商業ネットワークへの依存が大きく、統一後に南京で軍需工廠・被服廠・兵器検定制度の整備が進みます。軍医・衛生制度は感染症対策・負傷兵の後送で常に課題を抱え、輸送は鉄道・河運・獣力・担架が混在しました。軍閥勢力の編入により装備が一様でなく、弾薬口径の統一や補給規格の標準化は終始の難題でした。
国民革命軍は創設時から「軍は党に服す」を原理に置きましたが、北伐の進展とともに旧軍閥の編入・合併が進み、現場では党の統制と旧習の慣行が併存します。中央直轄の「中央軍」（蒋介石直系）と、省籍・出自を異にする諸軍の間に統制・訓練・装備の格差が生じ、これが後年の指揮・兵站・士気に影を落としました。
北伐から南京体制へ：拡張・統合・近代化の試行
1926年、広州の国民政府は北伐を宣言し、湖南・湖北・江西方面へ進撃しました。軍事行動は都市部の労働者蜂起・農民運動と連動し、背後の統治基盤を崩す政治戦の色彩が濃厚でした。武昌・漢口の占領、上海での武装蜂起など、軍事と大衆運動が呼応した一方、1927年の上海クーデタ（四・一二事件）で国共合作は崩壊し、軍内部から共産勢力が排除されます。以後、国民革命軍は右派主導の「南京国民政府」の軍として再編され、北方の勢力と交渉・戦闘を織り交ぜつつ名目的統一を実現しました（1928）。
統一後、南京政府は軍制の整備に着手します。編制統一・番号整理、軍官学校（中央軍校＝改組黄埔）の拡充、参謀本部・軍政部・軍令部の制度化、兵器工廠の建設が進みました。1930年代前半にはドイツの顧問団（ゼークト、のちファルケンハウゼンら）が戦術・訓練・動員のモデルを提案し、一部師団（いわゆる「徳訓師」）で歩兵・砲兵・工兵の協同、火力と機動の連携が試みられます。歩兵火器の近代化（モーゼル系小銃・軽機関銃）、山砲・野砲の導入、通信・工兵・対空の整備が進む一方、国家財政と工業基盤の制約から近代化は中央軍・首都防衛部隊などに偏在しました。
1930年の中原大戦では、蒋介石直系の中央軍と反蒋連合が内戦を交え、兵力と兵站の消耗が深刻化します。共産党根拠地に対する「囲剿」作戦は数度にわたり実施されましたが、広大な農村・山地での機動戦と政治工作に阻まれ、最終的に紅軍の長征を許す結果となりました。軍事的には、広域作戦・制空・機械化・補給線防護の弱さが露呈し、制度の未熟と政治的統合の脆さが結びついて危機構造を形成します。
この時期、軍は社会統治にも関与を強め、都市の警備・取締、地方の保甲制度との連携、教育・衛生・道路建設などの公共事業にも動員されました。他方で、軍紀紊乱や徴発への住民不満、将校団の派閥化、汚職の横行といった病理も拡大し、軍の正統性に陰りを落とします。
全面抗戦の時代：会戦・兵站・国際支援と限界
1937年、盧溝橋事件を契機に全面戦争が勃発すると、国民革命軍は全国的な総動員体制へ移行します。上海・南京防衛戦、太原・徐州・武漢・長沙・衡陽など、各戦域で大規模な会戦が展開され、都市戦・河川渡河・山岳防御・遊撃戦が併用されました。正面会戦では甚大な損耗を被りつつも、広大な縦深と人的資源、内陸への戦略転進（重慶遷都）によって持久戦へ活路を見いだします。
兵站はこの時期の決定的要因でした。沿海・鉄道網の多くを失い、補給は長距離の陸路・河川・人力に依存します。雲南の滇緬公路（ビルマ・ロード）は連合国援助の動脈となり、英領ビルマ経由の輸送が遮断された後は、ヒマラヤ越えのハンプ輸送（米軍航空輸送隊による）に頼らざるをえませんでした。米国のレンドリース、航空隊（いわゆる「フライング・タイガース」ことAVG→第14航空軍）の協力、英印軍との共同作戦は、中国戦線の維持に不可欠でした。
編制面では、戦区司令長官の下に戦役単位の集団軍・軍・師団が置かれ、中央直轄と地方軍の混成で運用されます。人員の大量補充は訓練の質を低下させ、装備の種類は混在し、弾薬不足と通信の脆弱が常に悩みの種でした。対空・対戦車火力の不足、航空優勢の欠如、砲兵の弾薬消費制限は、会戦の主導権を握ることを困難にしました。他方、山地戦・夜襲・誘引撃滅・交通遮断など地形を活かした戦法や、遊撃と治安を兼ねる長期戦術は一定の効果を上げ、持久の時間を稼ぎました。
南西方面では、1942–44年に中国遠征軍がビルマ戦線に投入され、インド軍・米軍とともにインパール・コヒマ戦の背後で輸送線の確保、レド公路（スティルウェル・ロード）開通に関与しました。遠征は疫病・補給難・指揮系統の複雑化に苦しみ、米軍顧問団（スティルウェル将軍ら）と蒋介石側の摩擦が深刻化します。それでも、援華ルートの維持は中国戦線の命綱であり、戦争継続の政治的・戦略的意義は大きかったと言えます。
士気と統率に関しては、抗戦の長期化・家族への負担・飢餓・病苦・装備劣位が重くのしかかり、逃散・落伍・軍紀違反が問題化しました。対策として、政治部の宣伝・褒賞・連座的軍法、慰問と救護、烈士表彰などが実施されましたが、構造的制約を完全に克服することはできませんでした。戦争末期、
ガダルカナル以降の太平洋の戦局転換とソ連参戦が日本の降伏を促し、1945年に抗戦は勝利します。国民革命軍は形式上の勝者として占領・武装解除・主権回復の実務にあたりましたが、長年の疲弊は深刻で、次に訪れる内戦に備える体力は削がれていました。
戦後再編と内戦、そして遺産：国軍化、米援、限界と継承
戦後、国民政府は軍の再建に着手し、番号整理・「整編師」の創設、米式装備の導入、空軍・装甲兵力・砲兵の拡充を図りました。1946年の停戦・政治協商は短期に破綻し、国共内戦が全面化します。交通要地の確保、鉄道防護、都市防衛をめぐる攻防で、国民革命軍（名目上は「国軍」へ移行）は当初火力と装備で優位でしたが、広域兵站の脆弱、将校団の派閥抗争、徴発への民心離反、情報の漏洩、共産側の遊撃・包囲殲滅戦術により、1948年以降に急速に劣勢化します。三大決戦（遼瀋・淮海・平津）で主力が瓦解し、1949年に政府は広州・重慶・成都を経て台湾へ後退しました。
制度面では、1947年の憲法施行に合わせ「国民革命軍」の呼称は次第に使用が減り、戦後の中華民国では国軍（三軍）として再編されます。台湾移転後、蒋介石体制の下で米援を受けて装備・教育の近代化が進み、統制の再強化と訓練の標準化が図られました。象徴や伝統—青天白日章、黄埔精神、烈士顕彰—は、中華民国国軍のアイデンティティとして継承されます。
国民革命軍の遺産は幾つかに整理できます。第一に、軍政・軍令・政治工作を束ねる党軍モデルは、近代中国の政治軍事関係を理解する鍵です。第二に、軍閥統合の経験は、広域国家の兵力統合と標準化の難しさを示しました。第三に、抗戦期の持久戦と国際支援の組み合わせは、産業基盤が脆弱な国家が総力戦を戦う際の教訓を提供します。第四に、軍の社会的役割—治安・動員・公共事業—は、軍と社会の距離をめぐる現代的課題を先取りしていました。他方で、軍紀・腐敗・人事政治・補給の脆弱といった構造的欠陥は、政治経済の制約と表裏であり、国共内戦の敗北要因の一部となりました。
要するに、国民革命軍は、軍閥の時代を終わらせ、近代国家の軍を作ろうとした壮大な試みでした。その歩みは、党と軍の関係、政治と戦争、国内統合と対外戦の相互作用を刻印しており、北伐から抗戦、内戦、台湾への移行まで、20世紀前半の中国を貫く軍事史の背骨をなしています。
