シェアクロッパー（sharecropper）は、土地所有者の畑を借りて耕作し、収穫物の一定割合を地代として分配する小作農を指す言葉です。現金で地代を払うのではなく、収穫物を分け合う仕組みが核にあり、資金や農具を地主から前貸しされることも多いため、収穫が不作だと負債が雪だるま式に増える構造が生まれやすいのが特徴です。とくにアメリカ合衆国南部では、南北戦争後の解放奴隷と貧しい白人農民が大量にこの制度に組み込まれ、農地や信用の不足を穴埋めする手段として広がりました。表面上は「収益の分かち合い」である一方、実態は債務と価格の支配を通じて労働力を半恒常的に縛る関係になりやすく、教育・住居・社会的移動の機会を狭める結果を生みました。世界史的には、作物分益制は各地に見られ、地域の市場・土地制度・人種関係・国家介入の度合いに応じて姿を変えてきました。仕組み、歴史的背景、経済的論理、地域差を押さえると、単なる「貧しい農民」ではない複雑な現実が立体的に見えるようになります。
定義と基本構造――分益小作の仕組みと典型的な契約
シェアクロッパーとは、土地所有者（地主）が土地・場合によっては家屋・農具・種子・肥料・家畜を提供し、耕作者が労働を提供して、収穫物をあらかじめ決めた比率で分け合う小作契約に従う農民のことです。比率は地域や作物により異なりますが、米国南部の綿作では「二分の一（ハーフシェア）」が典型でした。地主が多くの生産要素を提供するほど耕作者の取り分は小さくなり、逆に耕作者側が牛・鋤・肥料を自弁すれば取り分が増えるのが一般的でした。
契約は一年更新が基本で、作付・耕起・収穫・販売の判断は地主か農場監督の指示に従う場合が多かったです。多くの地域で「会社店（カンパニーストア）」や地主系の商店があり、種子・食糧・衣類を掛けで購入し、収穫時に差し引かれる前貸し（クレジット）制度が併走しました。価格や勘定は地主側が一方的に記帳することが多く、不透明な計算や高利が慢性的な債務超過を生み、耕作者は翌年も同じ農場に残らざるを得なくなりました。これは形式上は自由契約でも、経済的には移動の自由が狭められる結果を招きやすい構造でした。
分益小作の利点は、現金が乏しく信用市場が未発達な地域で、土地・資本・労働を組み合わせる即席の仕組みを提供できる点にあります。収穫が不安定な作物では、地主と耕作者がリスクを共有できるメリットもあります。他方、監督やインセンティブの面では、耕作者が手を抜くと産出が減る可能性があり、地主は監視コストを負担します。こうした相反する力学の折り合いが、文化・慣行・規制の形で各地に定着していきました。
アメリカ南部のシェアクロッパー――解放奴隷、白人貧農、そして綿花経済
南北戦争（1861–65）後、奴隷制が廃止されると、南部の大農園は労働力と運転資金の再編に直面しました。解放奴隷は土地・資金・教育・信用のいずれも乏しい出発点に立たされ、同時に旧奴隷主も現金がないため賃金労働の全面化が難しい状況でした。ここで広がったのが分益小作です。黒人農民は家族単位で一区画（40エーカー前後の例もしばしば）を耕し、綿花やとうもろこしを作付して収穫を折半しました。
制度の鍵を握ったのは、綿花という換金作物と信用の結びつきです。綿花は国際価格の変動が大きく、害虫ボーウィーヴィルの被害を受けやすい作物でした。不作や価格下落が起きると、前貸しの返済が滞り、翌年の信用を得るためにさらに条件の不利な契約を飲む悪循環が生まれました。黒人だけでなく白人の貧農にも同様の構図が広がり、南部農村は慢性的な負債と現金不足に悩まされました。地主や商人は、現金よりも商品や勘定で支払うことが多く、耕作者は価格操作や品質差別に対抗する手段を持ちませんでした。
人種的な支配秩序も制度の存続を後押ししました。黒人に対する投票権剥奪、ジム・クロウ法による差別的隔離、治安維持名目の暴力やリンチは、交渉力を奪い、低い取り分を固定化させました。教育機会の不足は、記帳や契約の読み書きを困難にし、勘定の不正を見抜けない状況を生みました。こうして、分益小作は「名目上の自由」と「実質的な従属」を併存させる仕組みとして長く残りました。
20世紀に入ると、二つの大きな変化が制度を揺さぶります。第一に、第一次大戦期の綿価高騰とその後の暴落、1930年代の大恐慌が収入の不安定化を加速させ、ニューディール期の農業調整法（AAA）が生産調整・補助金を導入したことで、地主が耕地を減らし小作人を追い出すインセンティブが生まれました。第二に、機械化と化学肥料の普及が、ファミリー規模の小作経営の相対的優位を低下させ、大規模経営か別産業への労働移動を促しました。黒人農民と白人貧農の多くは、ミシシッピを越えて北部・西部の都市へと移動し（グレート・ミグレーション）、音楽・文学・市民権運動の文化的潮流を生みました。南部農村に残った人々も、第二次大戦期以降の賃金労働の拡大と公民権法制の整備の中で、旧来の形のシェアクロッパーから離れていきます。
経済学的視点――リスク分担、インセンティブ、信用の欠如
分益小作は、経済学では「不完備な信用市場」と「農業リスク」の現実的な解として説明されます。現金賃貸（固定地代）では、天候や害虫で収益が落ちても耕作者の負担は変わらず、破綻リスクが高まります。賃金労働では地主が全リスクを負い、監督コストがかさみます。これに対し分益小作は、収穫に応じて双方の取り分が変動するため、リスクを分担できます。とはいえ、取り分が一定割合であるため、耕作者の「限界努力からの取り分」が低くなりがちで、努力や投資のインセンティブが弱まる点が欠点です。
この欠点を補うために、地主は監督・作付指示・規律（遅刻罰や移動制限）を強め、耕作者は家族労働や互助で作業量を確保するという均衡が生まれました。また、貨幣信用が働きにくい環境では、前貸し（店信用）が事実上の金融機能を担いましたが、金利や価格の透明性が低いと、耕作者にとって非常に不利になりました。価格変動に脆弱な換金作物へ過度に依存する作付構成も、栄養や土壌の面で持続可能性を損ねました。
しかし、全てが非合理だったわけではありません。不確実性が高く、土地制度が未整備で、移動コストが高い環境では、分益小作は「第二善の制度」として一定の合理性を持ちました。重要なのは、制度の是非を抽象的に決めつけるのではなく、信用・市場・教育・法の条件が整うにつれて、より生産的で自律的な形へ移行できる道筋をつくることでした。近代国家の農政は、多くの地域でこの移行をどう設計するかをめぐって試行錯誤を繰り返しました。
各地の分益小作――アジア・アフリカ・ラテンアメリカの比較
分益小作は米国に限りません。アジアでは、中国の佃戸、日本の小作の一部、朝鮮半島の小作、インドやベンガルのバルガダール（分益小作人）、フィリピン・ルソンのカサマ制度など、さまざまな形で収穫分配が行われました。日本では明治から大正にかけて現金地代が一般化しつつも、米作地帯では収穫米による納租が根強く、地代率は四公六民～五公五民など地域差がありました。小作争議や小作調停法の整備、戦後の農地改革で自作農化が進むと、収穫分配の比率交渉そのものが縮小しました。
インドのベンガルでは、地主と小作の権力格差が大きく、作付や販売の裁量は地主側に偏りがちでした。1970年代末の西ベンガル州の「オペレーション・バーガ」では、小作人の登録・権利保護・取り分の最低比率保障（たとえば60:40など）を進め、交渉力の非対称を是正しようとしました。フィリピンでは、サトウキビや米の産地で分益小作が広がり、戦後の土地改革と賃貸借の規制が段階的に導入されましたが、大地主制と政治網の強さから実施は不均一でした。
ラテンアメリカでは、エンハンヘ制度（債務労働）やラティフンディオのもとで、土地を提供する代わりに労働力と収穫分配を求める慣行が広がり、20世紀半ばの農地改革や都市化の波で徐々に縮小しました。アフリカでも、現金作物の導入と植民地期の税制・労働政策のもとで、分益小作や下請け耕作が形成され、脱植民地化後の農政と市場自由化のなかで形を変えています。共通するのは、信用・市場・司法へのアクセスが脆弱な層ほど、分益小作が唯一の選択肢になりやすいという点です。
文化と記憶――音楽、語彙、運動、法の変遷
シェアクロッパーの経験は文化にも刻まれました。アメリカ南部では、ブルースやゴスペルの歌詞に、借金帳簿、会社店、綿摘みの季節労働、雨乞いと干ばつ、不当な勘定への怒りが繰り返し現れます。小屋の住まい、仮設の学校、移動の困難、教会の相互扶助など、生活世界の細部が芸術の表現資源になりました。文学・写真・ドキュメンタリーは、制度の抽象ではなく、顔のある人々の時間として分益小作を記録しています。
運動史の側面では、1930年代の米国でシェアクロッパー組合（Sharecroppers’ Union）や農民労働者の組織化が試みられ、労働・人種・政治の交差点で厳しい弾圧にも直面しました。戦後は公民権運動と農村貧困対策がつながり、投票権の回復と教育機会の拡大が、長期的に制度からの出口を広げました。アジアやラテンアメリカでも、土地改革運動、協同組合、最低取り分の法定化などが、地域の状況に応じて展開しました。
法と政策の面では、賃貸借の登録制度、契約書の書面化、記帳の透明化、最低取り分の設定、前貸し金利の上限規制、作物保険と価格安定策、農業信用組合の普及、農産物流通の競争促進などが、分益小作の弊害を和らげるために導入されました。教育・識字の普及は、交渉力と移動可能性を高め、家族の世代を超えた選択肢を増やしました。これらの要素が積み重なることで、分益小作からより自立的な経営形態への移行が現実味を帯びました。
用語整理――理解に役立つキーワード
・分益小作（sharecropping）：収穫の一定割合を地代とする小作形態です。現金不足や信用欠如に対応する側面があります。
・テナント・ファーマー：広義の小作農を指し、固定地代を払う者も含みます。分益小作人（シェアクロッパー）はその一類型です。
・前貸し（crop-lien / furnishing merchant）：商店・地主が種子や生活必需品を掛け売りし、収穫時に差し引く信用慣行です。高利・不透明な記帳が問題になりました。
・ハーフシェア：取り分を半分ずつに分ける契約の通称です。資本・農具の負担割合で取り分は変動しました。
・ボーウィーヴィル：綿花を食害する甲虫で、南部農村の脆弱性を露呈させました。作付多様化や移住の一因になりました。
・オペレーション・バーガ：西ベンガル州の小作人登録・保護政策です。取り分の最低保障と強制的追放の抑制を狙いました。
・会社店：地主や農場の系列商店で、前貸しの窓口でした。価格操作と依存の温床になりやすかったです。
総じて、シェアクロッパーは「土地を持たない農民が収穫を分け合う」だけでは捉えきれない現実を含んでいます。信用の欠如、価格の変動、記帳の不透明、人種や身分の力学、教育と移動の制約――これらが重なり合って制度の実像を形作りました。他方で、信用・教育・法・市場の条件が整うにつれて、分益小作は縮小し、より自律的な農業と非農業の選択肢へ移っていきました。用語の背後にある仕組みと地域差を丁寧にたどることで、歴史の中の人間の選択と制約が見えてくるはずです。
