G8サミットは、主要先進国の首脳が少人数で集まり、世界経済・安全保障・開発・環境などの緊急課題について率直に協議する非公式会合の呼称です。母体は1975年に始まったG6（仏・西独・伊・英・米・日）のランブイエ会合で、翌年カナダが加わってG7となり、1997年からロシアが参加してG8と呼ばれるようになりました。2014年、ロシアのクリミア併合を受けてロシアの参加が停止され、枠組みは事実上G7に復帰しています。G8サミットの特徴は、条約機関ではない「ゆるやかな首脳対話の場」であること、持ち回り議長国が議題を主導し、外相・財務相などの閣僚会合と連結して政策合意（コミュニケ）や実務の進捗管理を行う点にあります。国連・IMF・世界銀行などの公式機関では扱いにくい迅速な合意形成や政治的メッセージの発信力が評価される一方、代表性・正統性・実効性をめぐる批判も常につきまといました。G20の台頭後は、G8（→G7）が全地球課題の「政治的下支え」として、価値・ルールの調整役に軸足を移す傾向が強まりました。
成立と変遷――G6/G7からG8へ、そしてG7への回帰
出発点は1970年代のスタグフレーションとオイルショックでした。従来の経済協調枠組み（OECDやIMF）だけでは機動的対応が難しく、政治指導者同士が「少人数・非公式・率直な対話」で方向性を合わせる必要が高まりました。1975年11月、フランスのジスカール・デスタン大統領の主導でヴェルサイユ近郊ランブイエ城に米・英・西独・伊・日本の首脳が集まり、マクロ経済・通貨体制・エネルギーを議論します。翌1976年にはカナダが加わりG7となり、以後、年1回の首脳会合が定着しました。
冷戦終結後、旧ソ連の改革・市場経済化を支援する流れの中で、ロシアの参画が段階的に進みます。1994年ナポリ・サミットではロシアを招いた政治対話（P8）が行われ、1997年デンヴァー、1998年バーミンガムを経て、経済分野の一部を除き首脳レベルの「G8」として定着しました。G8の構成国は米・英・仏・独・伊・加・日・露で、欧州委員会（のち欧州理事会議長も）が恒常的に参加するのが慣行となりました。
しかし2014年、ロシアのクリミア併合に対し、他の7か国は国際法違反として強く反発し、同年のソチ開催予定を中止してブリュッセルで「G7サミット」を開催、ロシアの参加を停止しました。以後、首脳枠はG7として運用されています。歴史用語としての「G8サミット」は、1997～2013年に機能した先進8か国首脳会合、およびG7が政治的対話を拡張した時期の総称として理解されます。
運営の仕組み――議長国、シェルパ、コミュニケ、アウトリーチ
G8/G7は条約や常設事務局を持たないため、議長国の企画・調整能力が中枢です。年ごとに輪番で議長国が変わり、首脳会合（サミット）、外相・財務相・内務相・デジタル担当などの閣僚会合、さらには保健・環境・科学技術など多様な専門会合を年間パッケージとして設計します。議長国は、首脳に直結する上級補佐官（シェルパ）と副シェルパ（財務・外務など分野別）を中心に、各国シェルパと事前協議を重ね、最終文書（コミュニケ、首脳声明、行動計画）の文言を詰めていきます。
会合の性格は「非公式」で、拘束力のある国際法規範を直接創設する場ではありません。にもかかわらず、G8/G7は、（1）首脳が直接関与することで政策調整のスピードと政治的重みを担保し、（2）国連や世銀などの制度に「やるべきことの方向性」を与える政治メッセージを発信し、（3）危機時には共同歩調（為替介入、防疫協力、制裁方針など）を迅速に可視化する効果を持ちます。議題設定力が大きい反面、合意の実施は各国の国内政治・予算・法制度に依存するため、フォローアップ仕組み（進捗報告、タスクフォース）を設けて尻抜けを防ごうとします。
また、議長国は新興国・途上国、国際機関、企業・市民社会を招く「アウトリーチ（拡大会合）」を組み込み、気候変動、保健、食料安全保障、デジタル経済などの分野で包摂性を高める努力を続けてきました。G20成立後は、G7/G8とG20の議題のすみ分け・接続（マクロ経済はG20、規範・安全保障・価値はG7）を意識した設計が増えています。
議題と成果――経済協調からグローバル課題へ
初期G7は、為替・金利・財政・エネルギーといったマクロ経済協調が主軸でした。プラザ合意（1985年）とルーブル合意（1987年）はG5/7財務相・中央銀行総裁会合の成果として知られ、ドル高是正・為替安定化に影響しました。1990年代以降、議題は金融危機対応（ヘッジファンド規制、金融監督協力）、テロ資金対策、汚職防止、途上国債務救済（HIPC）、保健（エイズ・マラリア・結核対策、G8グレンイーグルズ合意を背景にした世界エイズ・結核・マラリア対策基金＝グローバルファンド支援）、教育（万人のための教育）などへ拡大します。
2000年代は、気候変動・エネルギー安全保障・食料価格高騰、さらには大量破壊兵器拡散（北朝鮮・イラン）、国際テロ、サイバー安全保障が上位議題となりました。環境面では、温室効果ガス削減目標やクリーンエネルギー技術協力の政治的コミットが繰り返され、保健ではパンデミック（SARS、H1N1、のちEbola）への協調枠組み強化、保健システム投資が打ち出されました。アフリカ支援は、ODA増額、債務免除、投資促進、インフラ整備、ガバナンス強化など多角的に扱われ、アフリカ連合（AU）首脳との対話が恒例化します。
安全保障では、核不拡散・制裁・輸出管理（ワッセナー・アレンジメント等の再確認）と並び、地域紛争（バルカン、中東、ウクライナ以前のコーカサス）、海賊対処（ソマリア沖）などで方針の一致を図りました。2014年以降、G7はウクライナ情勢、対ロシア制裁、エネルギー安全保障の再設計、経済的威圧への対抗、経済安全保障（サプライチェーン、重要鉱物、半導体）など、新しい「経済安保」文脈に強くコミットしています。
G20との関係と位置づけ――代表性と俊敏性のトレードオフ
2008年の世界金融危機を契機に、G20首脳会合が誕生すると、世界経済の危機対応・金融規制の「主舞台」はG20へ移りました。G20は先進・新興を含む20か国・地域で世界GDPの約8～9割を占め、代表性に優れます。一方で、参加者が多い分、合意形成に時間がかかり、センシティブな安全保障や価値に関わる議題では踏み込みにくい側面があります。
このため、G7/G8は、（1）価値と規範（民主主義、人権、法の支配、経済の自由）の明確化、（2）制裁・輸出管理など実務的調整の政治的後押し、（3）開かれた社会・技術ガバナンス（データ自由流通、AI原則、サイバー規範）の推進、（4）危機時の迅速な共同声明、という「小回りの利く政治同盟」としての役割を強めています。G20と競合するのではなく、議題ごとに適材適所で補完する関係が現実的です。
批判と限界――正統性、履行力、包摂性をめぐる論点
G8サミットには一貫して三つの批判が向けられてきました。第一に正統性の問題です。世界の多数の国を代表しない少数先進国が地球規模課題を決めてしまうのは不当だ、という指摘は根強く、G20や国連を重視すべきだとの声が上がります。第二に履行力の問題です。コミュニケで野心的目標を掲げても、法的拘束が弱く国内実施が追いつかない「言葉だけの合意」になりがちだという批判です。第三に包摂性の問題で、アフリカ・南アジア・中南米などの当事者を十分に巻き込めていないのではないか、という反省が繰り返されました。
これらに対し、G8/G7はアウトリーチの制度化、具体的な資金コミットとフォローアップ、国際機関への委託（世界基金、世銀・地域開銀プログラム）を通じて実効性を高めようと努めてきました。また、開催地では大規模デモやNGOのサミット（オルタナティブ・サミット）が並行開催されるのが常で、市民社会の監視と対話が政策形成の一部をなしてきたことも、現代的な特徴の一つです。
日本との関わり――開催、アジェンダ形成、外交上の意義
日本は1975年の創設メンバーであり、これまで東京（1979）、東京（1986）、東京・箱根（1993）、沖縄（2000）、洞爺湖（2008）、伊勢志摩（2016、G7）、広島（2023、G7）などで首脳会合を主催してきました。エネルギー安全保障、アジアの金融危機対応、保健（ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ）、防災、開かれたデータ流通（DFFT）など、日本発の議題設定が幾度も行われています。議長国としての最終文書起草、合意形成の仲介、関係国・国際機関との調整は、日本外交の力量を示す舞台でもあります。
年表ハイライト――主要な転機と会合
1975 ランブイエ・サミット（G6）／1976 プエルトリコ・サミット（G7へ）
1985 プラザ合意（G5財務相会合、G7文脈）／1987 ルーブル合意
1994 ナポリでロシア招請（P8）／1997 デンヴァーでG8色を強化
2000 沖縄サミット（IT・保健）／2005 グレンイーグルズ（アフリカ・気候）
2008 世界金融危機、G20首脳会合が発足
2014 ソチ中止、ブリュッセルでG7開催（ロシア参加停止）
以後 G7枠で毎年開催、経済安保・ロシア・中国・気候・保健などを協議
総じて、G8サミットは、国際政治の「決定権者クラブ」というより、各国の国内政治と国際機関の間を橋渡しして、合意の方向性を素早く示すための政治舞台でした。G20の時代に入った今も、少人数の俊敏さと価値の共有を武器に、ルールや規範づくり、危機対応の政治的意思表示の場として意味を持ち続けています。歴史的に見れば、世界経済の構造変化と安全保障環境の揺れの中で、G6→G7→G8→G7と形を変えながら、国際秩序の調整弁として機能してきたことが、用語理解の核心と言えるでしょう。
