七年戦争（しちねんせんそう、1756–1763）は、18世紀の世界秩序を塗り替えたグローバル戦争です。ヨーロッパの覇権争いが北米・カリブ・インド・西アフリカ・アジア海域にまで拡大し、イギリス対フランス、プロイセン対オーストリアという二つの軸が絡み合いました。戦争は単なる領土紛争ではなく、海軍力・財政・植民地経営・国際同盟の総合力を試す「近代的総力戦」の性格を帯び、1763年の講和は英仏の海外勢力図を一変させ、プロイセンの台頭を確定させました。イギリスの海上覇権、インドにおける東インド会社の優位、北米でのフランス勢力の大幅後退、ドイツ政治におけるプロイセンの地位向上など、後世の世界史の道筋を決めた転換点だったのです。
背景と戦端――「外交革命」と大陸・海洋二つの戦線
七年戦争の前史には、オーストリア継承戦争（1740–48）とその講和（アーヘン条約）がありました。プロイセン王フリードリヒ2世がシュレージエンを奪取して以降、マリア・テレジアのオーストリアは失地回復を宿願としました。宰相カウニッツは、長年の仏墺対立を転じてブルボン＝ハプスブルク協調を実現し（いわゆる「外交革命」1756）、フランス・オーストリア・ロシア・ザクセン・スウェーデンなどが対プロイセン包囲網を形成します。これに対しイギリスは、北米と海上での対仏抗争をにらみプロイセンと同盟し（ウェストミンスター協定）、大陸ではフリードリヒ2世の戦力に依拠して自国の兵力を節約する「ドイツに金、海に艦」の戦略をとりました。
直接の戦端は1756年、フリードリヒ2世がザクセンへ先制侵攻したことに開きます。ヨーロッパではプロイセン対墺露蘭瑞などの大陸戦争、海外ではイギリス対フランスの植民地・海上戦争が並行しました。政治指導では、イギリスの大ピット（ピット長老）が海軍・植民地戦を主導し、フランスは財政と海軍整備で劣勢に苦しみます。ロシアのエリザヴェータ女帝の動向、後継のピョートル3世の親プロイセン政策も戦局に大きく影響しました。
戦局の展開（欧州）――ロスバッハとロイテン、クネルスドルフ、奇跡のブランデンブルク
大陸戦線の鍵は、フリードリヒ2世の機動戦と同盟国の結束でした。1757年、プロイセンは二正面から迫る仏墺連合に対し、西でロスバッハ会戦（11月）に勝利し、奇襲的な包囲機動で仏軍・神聖ローマ帝国諸邦軍を撃破しました。ほぼ同時期、東ではロイテン会戦（12月）でオーストリア軍を側面包囲で大敗させ、シュレージエンの保持に成功します。これらは近代戦術史に残る機動・火力運用の典型例として知られます。
しかしプロイセンの連勝は続きません。1758年ツォルンドルフでロシア軍に辛勝するも、1759年クネルスドルフでは露墺連合軍に惨敗し、ベルリンへ迫られる危機に直面しました。補給と人員の枯渇、包囲網の圧力のもとでプロイセンは持久の限界に近づきます。転機は1762年、ロシアの政変で親プロイセンのピョートル3世が即位し、露軍が講和・撤兵したことに訪れました（いわゆる「ブランデンブルクの奇跡」）。ロシアの離脱は連合の求心力を弱め、プロイセンは戦線の立て直しに成功、最終的にシュレージエン保持を確定させます。
戦局の展開（海と植民地）――北米・インド・海上封鎖の連鎖
海上・植民地戦線では、イギリス海軍と財政動員の優位が決定的でした。北米では「フレンチ・インディアン戦争」として知られ、当初は英軍が森林戦で苦戦しますが、1758年以降に形勢逆転します。1759年にはケベック攻略（アブラハム平原の戦い）でウルフ将軍・モンカルム将軍が相撃ちとなりつつ英軍が勝利、1760年モントリオール陥落でニュー・フランスは実質的に終焉しました。これにより、セントローレンス川流域の支配はイギリスに移り、北米の勢力図が一変します。
インドでは、英仏両東インド会社が現地勢力と同盟・傭兵を動員して争いました。1757年のプラッシーの戦いでクライブ率いる英側がベンガル太守を打ち破り、通商権・徴税権（ディーワーニー）獲得への道を開きます。1750年代後半から60年代にかけて、フランスの根拠地ポンディシェリは英海軍の制海権の前に孤立し、1761年の陥落で仏印の拠点は大きく後退しました。インド洋・紅海・喜望峰水域にわたる英海軍の広域作戦は、通商破壊・封鎖・兵站遮断で仏側の海外補給線を断ち、陸戦の帰趨を左右しました。
さらにカリブ海では砂糖植民地をめぐる攻防が展開し、グアドループやマルティニークなどが戦場となりました。西アフリカ沿岸でも、奴隷貿易拠点（セネガルのサン＝ルイなど）を英仏が奪い合います。北海・大西洋ではラゴス沖、キブロン湾などの海戦で英艦隊が優勢を示し、フランスの艦隊戦力は損耗しました。ロンドン資本市場は国債発行で継戦能力を維持し、保険・船舶市場・徴税機構が軍事力の裏付けとなりました。
財政・軍制・社会への影響――国債・徴税・軍制改革
七年戦争は、近代国家の「財政軍事国家」化を加速しました。イギリスでは大ピットの主導で海軍と遠征軍に巨額の資金が投じられ、国債市場とシンキング・ファンド、税制の拡張（印紙税・砂糖税・関税体系）が戦費を支えました。フランスは歳入基盤が弱く、徴税請負の非効率と地域的不均衡が財政を圧迫、戦後の財政危機は18世紀末の政治危機の遠因となります。プロイセンは徴兵・常備軍の運用で粘り強く戦い、参謀本部的な作戦立案・地図測量・補給の整備が進展しました。オーストリアもマリア・テレジアとヨーゼフ2世の下で軍制・財政・教育の改革を本格化させます。
社会面では、北米での英勝利が先住民との力関係を変え、英当局は西漸を抑制する「1763年国王宣言線」を設定してフロンティアの管理を試みますが、ポンティアック戦争など先住民・入植者の衝突が続きました。戦後の課税強化（砂糖法、印紙法、タウンゼンド諸法）は、英本国の戦費回収努力が植民者の反発を招き、ボストン茶会事件から独立戦争へとつながります。インドでは会社支配が課税と商業独占を通じて地域経済を再編し、ベンガル飢饉（1769–70）に象徴される社会的ひずみが現れました。
講和と結果――パリ条約（1763）とフベルトゥスブルク条約
1763年、英仏西の間でパリ条約が締結され、フランスはカナダ（ニュー・フランス）をほぼすべてイギリスへ割譲し、代償としてセネガル・マルティニークやグアドループなど一部植民地の返還を受け、ニューファンドランド沖の漁業権（干魚権）など限定的権利を維持しました。スペインはハバナ・マニラの返還と引き換えにルイジアナを獲得し、英はフロリダを手に入れます。インドでは仏商館の限定的存続が認められたものの、軍事的要塞化は禁止され、英東インド会社の優越が確立しました。海上ではイギリスの制海権が国際的に追認されます。
同年、プロイセンとオーストリア・ザクセンの間でフベルトゥスブルク条約が結ばれ、シュレージエンは正式にプロイセン領として承認されました。これにより、ドイツ政治でのプロイセンの地位は飛躍的に上がり、後のドイツ統一へ向かう長期の伏線が張られます。オーストリアは失地回復に失敗したものの、行政・軍制改革を加速させ、多民族帝国の統治を再編しました。ロシアは外向きの軍事的存在感を示し、のちの対ポーランド・対オスマン政策の前段となります。
評価と史的意義――「最初の世界戦争」と近代地政の出発点
七年戦争はしばしば「最初の世界戦争」と呼ばれます。理由は、戦場が複数大陸に広がり、海軍・財政・貿易・保険・同盟ネットワークが相互に連動した点にあります。ここで試されたのは、単に兵の勇猛さではなく、輸送・補給・港湾・造船・税制・信用・情報（諜報）といった総合力でした。イギリスは海軍と財政で優位を証明し、フランスは体制的弱点を露呈、プロイセンは機動戦と政治的持久で国家の生存を確保しました。結果として、英の海上覇権・インド支配の礎、北米での英語圏拡大、ドイツにおけるプロイセンの台頭が同時に進み、19世紀の国際秩序の骨格が形づくられます。
また、戦争は政治文化にも爪痕を残しました。ロンドンとパリの世論・新聞・株式市場は戦況に敏感に反応し、政治指導者は世論と財政市場の期待に縛られる近代的政治環境に直面します。軍事技術では、滑腔銃と線列歩兵、野戦砲の運用、参謀機能の萌芽が成熟し、補給線・野戦築城・偵察の重要性が理論化されました。バリケードと市街戦のイメージを生んだのは1830年ですが、1750年代の広域戦は、ナポレオン戦争の予行演習でもあったのです。
学習の導き――五つの座標で読む七年戦争
七年戦争を整理するコツは、①同盟の座標（英・普 vs 仏・墺・露中心の包囲網）、②戦域の座標（欧州・北米・インド・カリブ・西アフリカ・海洋）、③年次の座標（1756先制、1757ロスバッハ／ロイテン、1759世界的反転、1762露離脱、1763講和）、④人物の座標（フリードリヒ2世、マリア・テレジア、カウニッツ、エリザヴェータ、ピョートル3世、ピット長老、クライブ、ウルフ／モンカルム）、⑤制度の座標（海軍・財政・会社・国債・保険）です。これらを重ねると、戦争の全体像と長期的帰結が立体的に見えてきます。
まとめ――1763年が描き換えた世界地図
七年戦争は、1763年の講和で世界地図とパワーバランスを根底から書き換えました。英は海と植民地で覇権を確立し、仏は大陸政治へ回帰、普はドイツの主導権へ躍り出て、墺・露は改革と拡大の道を模索します。北米では英の勝利が逆に植民地反乱への道を開き、インドでは会社支配が国家支配へと変質する起点となりました。七年戦争を理解することは、18世紀から19世紀へと続く国際秩序の変換点を掴むことにほかならないのです。
