アフリカ分割の背景
「アフリカ分割」とは、19世紀末から20世紀初頭にかけてヨーロッパ列強がアフリカ大陸を急速に植民地化し、勢力圏を分割した過程を指します。19世紀前半まではアフリカ大陸の多くは沿岸部を除いてヨーロッパ諸国の支配は及んでおらず、「暗黒大陸」と呼ばれて未知の領域とみなされていました。しかし、19世紀後半になると状況は一変します。産業革命によって原料供給地や市場を求める需要が高まり、列強はこぞってアフリカに進出するようになりました。
また、技術の進歩によってアフリカ内部への進出が可能になったことも重要です。蒸気船や鉄道の発展、マラリアに対するキニーネの普及によって、これまで困難だった内陸部の探検・支配が現実のものとなりました。さらに、キリスト教宣教や「文明化の使命」といったイデオロギーが列強の進出を正当化する名目として掲げられました。
このように経済的動機・技術的進展・イデオロギー的正当化が重なり、アフリカ大陸は一気にヨーロッパ列強の植民地争奪戦の舞台となったのです。
ベルリン会議と分割の進展
アフリカ分割の画期となったのが、1884–85年に開催されたベルリン会議です。ドイツ帝国宰相ビスマルクの提唱により、イギリス・フランス・ドイツ・ベルギー・ポルトガルなど14か国が参加しました。この会議では「実効支配」の原則が確認され、単なる宣言や地図上での主張ではなく、現地に行政・軍事機構を置くことが領有権の条件とされました。
この原則は列強による急速な植民地化を促進しました。会議後わずか数十年の間に、アフリカ大陸のほぼ全域がヨーロッパ列強によって分割され、独立を保ったのはエチオピアとリベリアのみとなりました。特にベルギー王レオポルド2世の私有地として支配されたコンゴ自由国は、苛烈な搾取と虐待で悪名を残しました。
列強の動きと対立
アフリカ分割では、イギリスとフランスが最大の植民地帝国を築きました。イギリスは「アフリカ縦断政策」を掲げ、ケープからカイロに至る南北の連結を目指しました。一方フランスは「アフリカ横断政策」によって西アフリカから東アフリカへの勢力圏拡大を狙いました。この二つの構想はスーダン地域で衝突し、1898年のファショダ事件に発展しましたが、最終的にはフランスが譲歩し、英仏協商の形成へとつながりました。
ドイツも新興帝国主義国家としてアフリカに進出し、ドイツ領東アフリカ（現タンザニア）や南西アフリカ（現ナミビア）を獲得しましたが、第一次世界大戦後にはすべて失いました。ベルギーはコンゴ自由国を掌握し、ポルトガルはアンゴラやモザンビークを維持しました。イタリアはエリトリアやソマリランドを獲得し、さらにエチオピア征服を試みましたが、1896年のアドワの戦いで大敗を喫しました。
このようにアフリカ分割は列強間の激しい競争と対立を伴い、ときに戦争の危機すら招きました。それでも最終的には勢力均衡を図る妥協が成立し、大陸は植民地として再編されたのです。
アフリカ分割の影響と歴史的意義
アフリカ分割は大陸に深刻な影響を与えました。第一に、民族や部族を無視した恣意的な国境線が引かれたことで、後の独立後に多くの国家が内戦や紛争に直面する要因となりました。第二に、植民地支配は資源の搾取と労働の強制を伴い、アフリカ社会の伝統的構造を破壊しました。特にコンゴ自由国のゴム採取やナミビアでの先住民虐殺は、その極端な例として知られます。
一方で、鉄道や道路などのインフラ建設、教育制度の導入など一定の近代化要素も植民地支配を通じてもたらされました。しかしそれらは現地住民の利益ではなく、宗主国の経済的利益に奉仕する形で導入されたものでした。
国際政治的には、アフリカ分割は帝国主義時代の典型的事例であり、列強の競争と協調の縮図でした。その遺産は20世紀のアフリカ独立運動や冷戦期の国際秩序にまで影響を与えています。総じて「アフリカ分割」は、植民地支配の負の遺産と、それを克服するためのアフリカ独立運動の出発点を理解するうえで不可欠な歴史的出来事といえるのです。
