「イスラーム原理主義」とは、イスラームの「原理（基礎教義と規範）」に立ち返り、個人・社会・国家の秩序をそれに適合させようとする思想と運動を指す通称です。ただし、この語は学術的にも一般言説でも用法が揺れ、しばしば政治的レッテルとして乱用されます。近年はより中立的な語として「イスラーム主義（イスラーミズム、政治的イスラーム）」や、教義的復古を強調する場合の「サラフィー主義」などが区別して用いられます。本稿では、用語の注意点を明確にしつつ、19世紀以降の歴史的背景、思想的多様性と主要運動、現代的争点と研究上の論点を整理します。
語源的な「原理主義（fundamentalism）」は、もともと20世紀初頭の米国プロテスタントの運動を指した概念で、イスラーム世界にそのまま当てはめると誤解を招きます。イスラームの場合、啓典クルアーンとスンナに回帰し、初期共同体（サラフ）の模範を重視する姿勢は古来繰り返し現れた現象で、近代のみの産物ではありません。他方、近代国家・大衆社会・メディア・世界市場という条件の下で、宗教規範に基づく政治秩序の構想が広範に展開したのは19～20世紀以降の特徴です。
したがって「イスラーム原理主義」は、単一の運動を指すのではなく、改革（イスラーハ）・浄化（タスヒーフ）・復古（タジュディード）・政治参加・武装闘争など、多様な実践を含む可変的な傘概念として理解するのが妥当です。以下の各節では、その射程と内訳を段階的に確認します。
用語の射程と概念史—「原理主義」「イスラーム主義」「サラフィー」の区別
まず、用語の区別が重要です。一般に「イスラーム原理主義」は、宗教規範の優越と社会の宗教化を志向する潮流を広く指す一方で、暴力的過激主義までを一括してしまう曖昧さがあります。より精緻には、政治秩序のイスラーム化を目指す「イスラーム主義（Islamism）」、初期共同体の慣行を模範とする復古的敬虔主義としての「サラフィー主義（Salafism）」、さらにサラフィーの一部で武装闘争を常時的に正当化する「サラフィー・ジハード主義（Salafi-jihadism）」が区別されます。
また、地域・宗派差も無視できません。スンナ派ではワッハーブ運動や近代のサラフィー潮流、ムスリム同胞団、ジャマートゥル・イスラーミーなどが代表例です。シーア派においては、イマーム学説と法学者統治論（例：権威ある法学者の統治）を軸に、宗教指導層が政治權威を担う枠組みが構想されました。同じ「原理」への回帰を主張しても、宗派の神学と歴史経験により、制度設計と実践は大きく異なります。
なお、敬虔で保守的だが政治的には静穏（クワイエティスト）なサラフィー潮流も各地に広く存在し、暴力や国家転覆と無縁です。用語を使用する際には、「保守的信仰実践」「政治参加型のイスラーム主義」「武装闘争を主とする過激派」という層の違いを区別することが中立的理解の第一歩です。
言説上の注意として、イスラームとアラブは同一ではなく、ムスリムの多くは非アラブ諸地域に居住します。民族・言語・国家体制の差に応じて、同じスローガンでも政策内容や社会的役割が変化するため、「原理主義」を一つの型に押し込むのは不適切です。
成立背景と歴史的展開—近代への応答としての改革・政治化
19世紀以降、イスラーム世界は欧州列強の軍事的優位と政治的干渉、植民地化と保護国化、通商・教育・法制度の再編に直面しました。これに対する応答として、宗教的規範に立ち返り社会刷新を図る改革派が現れます。ムハンマド・イブン・アブドゥルワッハーブの提唱したワッハーブ運動は18世紀からアラビアで浄化主義を展開し、部族政治と結びついて地域秩序を再編しました。19世紀末から20世紀初頭には、アフガーニー、アブドゥフらが「イスラームの合理精神」に光を当て、西欧科学技術の受容と宗教改革の両立を説きました。
第一次世界大戦とオスマン帝国の崩壊、委任統治・分割は、イスラーム共同体の政治的フレームを大きく揺さぶります。エジプトのムスリム同胞団（1928創設）は、教育・慈善・宣教活動を通じて社会の道徳的再生を目指し、やがて議会政治や抵抗運動へ関与を深めました。南アジアのジャマートゥル・イスラーミーは、近代国家の枠内でのイスラーム化と社会改革を理論化しました。これらは大衆組織として都市・農村に浸透し、政党・労組・NGOと連携して影響力を拡大します。
冷戦期、ナショナリズムや社会主義が主導する世俗政権の下で、宗教勢力は時に抑圧・共存・動員の対象となりました。1960年代以降、都市化・教育拡大・移民労働・石油経済の変動を背景に、イスラーム主義は再浮上します。サイイド・クトゥブの思想は、社会の全面的無信仰化（ジャーヒリーヤ）認識と体制批判を理論化し、一部の活動家に武装闘争の正当性を与えました。他方で、多数の運動は選挙参加と段階的改革を志向し、議会での勢力伸長、地方行政や福祉の担い手として存在感を増しました。
1979年のイラン革命は、シーア派の宗教指導層が国家権力を掌握した画期として注目されます。革命の性格は複合的で、反帝国主義、社会正義、宗教的正統性への訴えが結合しました。その後、湾岸戦争、冷戦終結、アフガニスタン紛争の帰趨は、武装ネットワークの越境化を促し、「サラフィー・ジハード主義」が国際的安全保障上の課題として顕在化します。21世紀には武装集団の一部が領域支配と国家様式の模倣を試み、各地で壊滅・再編を繰り返しました。
同時期、選挙を通じて政権に参加したイスラーム主義政党も多く、トルコ、北アフリカ、南アジアなどで統治実績と限界が検証されています。アラブの蜂起以降、社会の分極化と軍・司法・政党の力学は複雑化し、イスラームを掲げる諸派の間でも戦略・価値の差異が浮かび上がりました。
思想と運動の多様性—分類・主要潮流・相違点
イスラーム原理主義と呼ばれる現象を理解するには、少なくとも三つの軸で分類するのが有効です。第一に、宗教実践の志向（個人敬虔の強調か、社会制度の改革か）。第二に、政治参加のスタイル（静穏・社会運動・選挙・革命・武装闘争）。第三に、法と国家の関係（シャリーアの位置づけ、成文憲法・議会・司法の扱い）です。これらの組み合わせで、同じ国名の下に活動しても方針は大きく分かれます。
サラフィー主義は、初期共同体の模倣とテキスト主義を特徴とし、服装・礼拝・宗教儀礼・信仰純化を重視します。多くは政治的に静穏で、社会の道徳的更新を底辺から進めようとします。一部は政治参加に転じ、選挙や政党活動に関与します。さらに少数派のサラフィー・ジハード主義は、体制を「不信」と見なし、武装闘争を恒常的義務として一般化する点で他と区別されます。
ムスリム同胞団型のイスラーム主義は、教育・福祉・宣教と政治活動を複合した「包括運動」で、長期的社会改革と制度内の政治参加を組み合わせます。議会闘争・労働運動・地方行政の運営、NGO活動などを通じて社会的資本を蓄積し、価値観の漸進的転換を図ります。この系譜では、暴力は例外的・防衛的に限定されるべきものと位置づけられることが多いです。
南アジアのジャマートゥル・イスラーミーは、近代国家の枠内でイスラーム倫理に適合した制度設計を模索し、メディア・教育・慈善を重視しました。イスラーム金融、イスラーム経済学、メディア倫理といった新領域の理論化も、こうした潮流と連動します。都市の中間層と学生運動が重要な支持基盤となり、選挙政治において連立の一角を担う事例もあります。
シーア派の政治神学は、イマーム不在の時代における法学者の役割をめぐる議論を通じて、宗教権威と国家権力の関係を理論化しました。革命期には宗教的正統性・反帝国主義・社会正義が結びつき、国家制度の中に宗教監督機構を組み込むモデルが形成されました。他方で、同じシーア派内部でも世俗政党や民族主義的潮流が併存し、単線化はできません。
ジェンダー観・家族観も一様ではありません。保守的規範を掲げつつ女性の教育・就労の拡大を認める運動や、女性組織を通じて福祉を担う潮流も存在します。文学・メディア・オンライン講義を通じ、敬虔な自己形成と社会参加を両立させる若年層の動きも観察されます。
暴力の位置づけは最も誤解を招く領域です。武装集団の戦術はイスラーム主義全体の代表ではなく、むしろ特定のイデオロギーと政治状況の産物です。古典法学の戦争論、非戦闘員保護、講和・停戦規定などの伝統は、近代の国際法とも接点を持ちますが、現実の内戦・占領・テロの文脈では乱用されやすく、宗教権威の正統性や解釈の多元化が問題を複雑にしています。
現代的争点と研究上の注意—法・国家・民主主義・グローバル化
現代社会における主要争点は、第一にシャリーアと国家法の関係です。成文憲法にシャリーアの原則を位置づけつつ、市民権・選挙・司法独立を保障する折衷モデルもあれば、宗教監督機構に強い権限を与えるモデルもあります。家族法や教育、メディア規制は社会の摩擦点となり、地域ごとに異なる妥協が模索されます。
第二に、民主主義との関係は多様です。選挙参加を通じて権力移行を目指す運動は、政党制度・軍・司法のバランス、少数派権利、表現の自由といった制度的ハードルに直面します。政権参加後の政策運営は現実の行政能力を問われ、福祉・雇用・治安・外交で評価が分かれます。失敗や排除は過激化のリスクを高める一方、統治経験は穏健化や現実主義を促す場合もあります。
第三に、グローバル化は宗教運動の組織形態を変えました。移民ディアスポラ、衛星放送、SNS、メッセージアプリは、説教師・活動家・受容者を超国境的に結び、資金・人材・物語が高速に循環します。オンライン説教や短編動画、ミーム文化は価値観の形成に影響を与え、同時に誤情報やヘイトの伝播も促進します。監視と検閲、表現の自由、宗教教育の質保証は新たな公共圏の課題です。
第四に、治安と人権の均衡が問われます。暴力的過激主義対策（CVE）や脱過激化プログラムの実効性、政治的包摂と法の支配、拷問・恣意的拘禁の禁止、軍事作戦の民間人被害の最小化など、国際人権基準との整合が争点となります。宗教を動員する暴力の抑止には、治安対策だけでなく、政治的包摂・公正な司法・経済機会・市民教育が不可欠です。
研究上の注意としては、第一に用語の精密さが必要です。「原理主義」という語が持つ価値判断的ニュアンスを自覚し、対象運動の自己呼称と実態、地域史的文脈、宗派差を丁寧に区別することが求められます。第二に、宗教内的要因（神学・法学）と宗教外的要因（国家形成、社会経済、国際政治）を架橋して分析することです。第三に、暴力の因果を宗教に単純帰属させず、組織のインセンティブ、リーダーシップ、動員構造、紛争市場の条件を検討する必要があります。
最後に、イスラーム原理主義と総称される現象は、敬虔な日常実践から国家制度の設計、選挙政治、社会福祉、武装闘争に至る広いスペクトラムを持っています。歴史の各段階で現れ方は異なり、同じスローガンのもとでも目的と手段は多様です。用語の粗い一括りを避け、具体の事例・組織・テキスト・制度に即して読み解くことが、公平で理解的な世界史学習につながります。
