御史台（ぎょしたい／御史臺、Yushitai）は、中国において皇帝権力のもとで官僚を監察・糾弾（彈劾）し、綱紀粛正と風紀維持を担った監察機関の総称です。皇帝専制の内部に「自らを監視する仕掛け」を組み込む装置であり、中央官僚や地方長官の違法・怠慢・不正を摘発し、制度の規律を保つ役割を果たしました。御史（監察官）は身分的には必ずしも高位ではありませんが、上官や大臣をも弾劾できる超越的権限を帯び、廷臣の緊張を生み出しました。他方で、その実効性は皇帝の意思と政治状況に大きく左右され、派閥闘争や言論弾圧の道具と化す危険も常に孕んでいました。御史台の歴史を押さえるには、①起源と制度の骨格、②王朝ごとの展開と機能、③運用の技法と政治文化、④東アジアへの波及と総合評価、という四点から見ることが有効です。以下で順に説明します。
起源と制度の骨格：皇帝制の「内部監察」
御史の起源は戦国・秦漢期に遡ります。秦の廷尉・監察機構、前漢の「御史大夫」「廷尉」「司隷校尉」など、法と監察を分掌した諸官に源流があり、後漢までに「御史中丞」「侍御史」などの称号が整います。三国・魏晋南北朝を経て、中央の監察長官が組織としての「台（御史台）」を率いる形が徐々に定着しました。御史台の長は「御史中丞（ゆしちゅうじょう）」で、その下に「御史大夫」「侍御史」「殿中侍御史」「監察御史」などが置かれ、宮中・中央官庁・地方に対して網の目の監察を行いました。御史は朝儀での非礼や職務懈怠から、賄賂・汚職・濫刑・苛政まで幅広く糾弾対象とし、奏疏（上奏）・劾奏（弾劾）・按察（現地調査）を通じて処分を求めました。
制度上のポイントは三つあります。第一に「超越性」です。御史は形式上、尚書省や中書門下などの行政・立案機関の外に置かれ、いずれにも属さず横断的に監察する建付けでした。第二に「直奏権」です。多くの時代で御史は皇帝に直接上奏でき、間接経路を介さない告発が可能でした。第三に「巡按（じゅんあん）」です。中央の御史が地方へ赴いて臨検する制度で、赴任先では監察のために地方官より優越的な地位が与えられました。こうした設計により、皇帝は組織の硬直化を防ぐ「非常ボタン」を手元に保持したのです。
歴代の展開と機能：唐・宋・元・明・清を中心に
唐代には、御史台が制度的に整備されました。中央三省（中書省・門下省・尚書省）に対して、御史台は独立の監察機関として位置づけられ、長官の御史中丞、次官級の「侍御史」「殿中侍御史」、さらに地方を対象とする「監察御史」などの序列が確立します。唐では御史台のほか、諫官（諫議大夫など）を抱える「諫院」が併存し、台と諫（たい・かん）が言論・監察の二本柱をなしました。御史は公文書の監臨、科挙の試験監督、宮廷の儀礼監視、官吏の考課、軍政の監察などに関与し、特に武后（則天武后）の時代には検挙が強化され、密告と連動した厳罰が政治恐怖の一因ともなりました。
宋代になると、中央集権の再編と文治主義の下で「台諫体制」が高度化します。御史台に加えて諫院（諫官）・給事中（勅命の審駁権）などが連携し、皇帝への直言・官僚の弾劾・詔勅の審査が制度化されました。御史はしばしば政治論争の先頭に立ち、王安石の新法をめぐる党争（新法党と旧法党）では、御史の劾奏が政策対立を政治闘争へと燃え上がらせる役割を果たしました。宋の御史は文官エリートとしての自負と倫理を掲げ、清明の政治を理想としつつも、過激な言論が政局の不安定化を招く背反も露呈します。
モンゴルの元では、御史臺（字は「臺」）が中央の三大機関（中書省・樞密院・御史臺）の一角に数えられ、制度的地位がさらに高まりました。御史臺は台臣による検察・糾弾を強化し、漢人・色目人・蒙古人など多民族統治下での官僚統制に重要な役割を果たしました。他方で、皇帝の寵臣・権臣と結託した台官の専横が問題化する場面もありました。
明代は、御史台に相当する機能を「都察院（とさついん）」に再編します。洪武帝は中書省を廃し、皇帝親政を強める一方で、行政監察は都察院に集中させました。都察院の長官は「左都御史（正二品）」、次官に「右都御史」、下に「都給事中・按察御史」などが置かれ、地方には各道の「按察使司」と連動して監察網を敷きました。加えて、明では「六科（りっか）」の給事中（吏・戸・礼・兵・刑・工の各科）が詔令の審査・駁回権を持ち、都察院の御史と合わせて「科道官」と総称されます。彼らは上奏（疏）によって大臣や宦官の不正を激しく糾弾し、ときに皇帝に対しても直言しました。巡按御史は地方巡察・賦税・軍政・科挙監督を担い、非常時には「整飭軍務」や「清丈田畝（租税台帳の是正）」まで命じられ、地方政治に強い影響力を持ちました。
清代は基本的に明の都察院制度を継承します。都察院は「巡按御史」「監察御史」を各省・道に派遣し、六部や内務府に対する監督・糾弾を行いました。清朝は満漢併用の人事をとり、御史にも満洲八旗出身と漢人官僚が配されました。康熙・雍正・乾隆期には綱紀粛正が徹底され、“文字獄”と呼ばれる言論統制の一環として、御史の弾劾が学者・地方官を襲う場面もあります。雍正帝は「養廉銀（清廉保持のための手当）」で実務官僚の汚職温床を減じようと試み、御史の摘発と官僚の生活保障を両輪に据えました。清末の新政期には、監察制度の立憲化が議論され、民国期は監察院（五権憲法）へ引き継がれていきます。
運用・手続と政治文化：糾弾の技法と危うさ
御史の武器は言葉と手続です。第一に「劾奏（がいそう）」：具体的な違法・不正・失政を列挙し、罷免・譴責・獄に付することを請う上奏です。第二に「糾劾（きゅうがく）」：風聞や嫌疑を含め、行状不端・朋党・阿諛・冒功（功績の横取り）などを摘発する広義の告発です。第三に「按察」：巡按御史が現地で文書・倉庫・監獄・河防・兵站などを実地検査し、関与官吏を取り調べて報告します。第四に「駁奏」：六科給事中が詔勅や庁令の違法・不当を指摘して差し戻す手続で、都察院と連携して行政の逸脱を抑制しました。これらは、朝廷儀礼（朝見・朝参）と文書行政（詔・敕・奏・疏）の厳格なフォーマットの中で運用され、記録（実録・起居注・日記）に残されます。
人事とキャリアの面では、御史は若年登用の「清流官」として名望を得る登竜門であると同時に、強い政治的リスクを伴いました。勇み足の告発や皇帝の意向に反する直言は、廷杖（廷内での杖刑）・下獄・貶謫（地方左遷）を招き、しばしば健康や家産を損ねました。反対に、時宜に適った糾弾は名声を高め、台諫から六部の侍郎・尚書へと昇進するコースも開かれていました。御史は「直声（直言の徳）」を重んじる士大夫倫理の体現者である一方、弾劾の濫用や讒訴（ざんそ）の温床ともなりえたため、朝廷は虚偽の糾弾に対する連座・反坐の規定を設け、バランスをとろうとしました。
政治文化的には、御史台は「皇帝専制の自己抑制」というパラドクスを体現します。皇帝は御史の上奏を利用して宰相・六部を牽制し、官僚機構に緊張を与える一方、御史が皇帝の寵臣や宦官に切り込むと怒りを買って処罰されることもありました。明の正徳・嘉靖朝の言官弾劾は、時に宦官・勅命に挑み、激烈な廷杖と処断を招きました。宋代の党争、明末の東林党と宦官グループの抗争など、御史・諫官の言論は社会の政治化を促す双刃の剣でした。清では“文字獄”の下で御史の糾弾が思想統制へ利用され、学者・文人が連坐する悲劇を生みました。
具体的な監察対象は多岐にわたります。財政では、倉場・漕運・税徴の不正や賄賂、官物の横領、土木費の水増しが典型です。司法では、冤罪・拷問・私刑・監獄管理の不備が糾弾されました。軍政では、兵籍の不正、兵糧の欠配、城郭・河防の怠慢、虚報の戦功などが挙げられます。教育・科挙では、賄賂・替え玉・試題漏洩の監督が御史の重要任務でした。さらに公的儀礼・服制や喪礼の遵守、贅沢や婚喪祭の規制まで、礼治と風俗の管理に及びました。
波及と評価：東アジア的ガバナンスの一環として
御史台の制度は、朝鮮半島・ベトナム・琉球など東アジアの冊封圏に広く影響を与えました。高麗・朝鮮王朝では、御史台に類する司憲府（サホンブ）、諫官機関である司諫院（サガンウォン）、また弘文館などが連携し、王権の抑制と言論の保障を制度化しました。朝鮮の「三司（司憲府・司諫院・弘文館）」は台諫機能の強化例として知られ、入直・封駁・糾劾の慣行が厳格に運用されました。ベトナムの黎朝・阮朝でも監察院が設けられ、地方巡按・官僚監察が実施されました。こうした移植は、儒教的官僚制と法治・礼治の折衷を東アジアに広める回路でもありました。
総合評価として、御史台は二面性を帯びます。長所は、（1）巨大官僚制の腐敗抑止と規律維持、（2）皇帝が行政を監督する補助装置としての迅速性、（3）官界における道徳的圧力の醸成、です。短所は、（1）皇帝の恣意に従属する構造的限界、（2）讒訴・党争・言論弾圧の媒介となる危険、（3）実務官僚からの反発と協働不全により政策遂行を阻害し得る点、にあります。近代的意味での「三権分立」や独立司法を欠く環境では、御史台はあくまで専制体制の内部装置にとどまり、権力の根本的制約とはなり得ませんでした。しかし、内部統制・監察・監査の思想と技法は、近現代の監察院・監査院・審計機構、腐敗防止機関へと姿を変えて生き残り、行政倫理の歴史的源泉の一つをなしています。
今日の視点から学べるのは、制度設計と運用文化の両輪がなければ監察は機能しないという事実です。直奏権・巡按といった強い形式的権限だけでは十分ではなく、虚偽告発の抑止、統計・帳簿・証拠の標準化、記録の公開、褒賞と処罰の一貫性、そして監察官自身の任用・任期・考課の透明性が不可欠です。御史台の歴史は、権力集中のもとでも規律と公正を追求しようとする努力の軌跡であり、その成功と失敗の両面が、現代のコンプライアンスや内部統制を考える上でも示唆に富んでいます。
