「ギルドの廃止」とは、ヨーロッパ各地で中世以来の商人・手工業の同業団体（ギルド）が持っていた営業独占・参入規制・価格や品質の拘束などの公的特権を法的に解体し、自由営業・自由労働・国家による一般的規制へと置き換えた歴史的過程を指します。これは単発の事件ではなく、17〜19世紀にわたる長い移行の総称です。背景には、問屋制家内工業や工場制の発展、国家の中央集権化と財政需要、啓蒙思想と自由主義の高まり、国際交易の拡大がありました。結果として、都市の「自治の細胞」であったギルドは解体し、職業教育・品質認証・相互扶助といった機能は、国家法・市場制度・労働組合・職能会議所などへ分割移管されました。以下では、廃止の論理と歴史的背景、地域別の展開、制度の連続と断絶、そして社会への影響と残存遺産を整理して解説します。
廃止の論理と歴史的背景：重商主義から自由主義へ、家内工業から工場制へ
ギルドは、中世都市の秩序・品質・福祉を支えた「自治の技術」でしたが、早くから内在的矛盾を抱えていました。親方団の既得権化、参入制限や徒弟数の上限、価格・賃金の硬直化は、人口回復と需要拡大、遠隔地交易の拡張といった16世紀以降の変化に対応しにくくなります。とくに問屋制家内工業（プッティング・アウト・システム）は、原料を支給して都市外・農村の労働力を活用するため、都市ギルドの統制を回避し、コスト面で優位に立ちました。こうして、ギルドの独占は現実面から掘り崩されていきます。
近世国家は、重商主義のもとで製造業・輸出を育成するため、従来のギルド規約を国家法に取り込みつつ、王権・官庁が発給する認可・特許に置き換えていきました。検査・刻印・計量・税の一体化は、都市自治の権限を浸食し、ギルドの公法的地位を相対化しました。18世紀後半になると、啓蒙思想と古典派経済学（アダム・スミスら）が、同業者の独占・カルテル・価格拘束を「消費者の利益に反する」と批判し、「営業の自由」「労働の自由」が理念化されます。都市の自治と「道徳経済」の論理に対し、国家は「一般法にもとづく中立的規制」を掲げ、市場は「競争を通じた発見と分業」を説きました。
産業革命の進行は、ギルド秩序の最終的な転換を促します。工場制大工業は、分業・機械化・資本装備を前提とし、親方＝経営者・職人＝熟練労働者という古い枠組みを再編しました。都市の工房規模を前提とした徒弟制・マイスター作品による参入管理は、設備投資・技術革新・規模の経済を必要とする産業環境に合致しなくなります。こうして、思想・国家・産業構造という三つの力が、ギルドの「廃止」へと収束していきました。
地域別の展開：フランス革命からドイツ諸邦、ブリテン、イタリア・イベリア、北海圏
フランスでは、1789年革命の過程でギルド特権が鋭く批判され、1791年のル・シャプリエ法により職業団体の特権と結社的規制が廃止されました。これは営業の自由を宣言すると同時に、当面は労働者の団結・同盟（コンビネーション）も禁圧するという二重性を持ち、19世紀半ばの法改正（労働者団結の制限緩和、結社自由の拡大）を経て、ようやく近代的労働組合が合法化されます。旧来のコンフレリ（同職組合）は慈善的・儀礼的団体として細々と残存するにとどまりました。
ドイツ語圏では、ナポレオン支配期に西岸・南独でギルド解体が先行し、その後もプロイセン改革や各邦の営業自由化が段階的に進みました。19世紀後半、北ドイツ同盟における統一営業法（営業の自由）とドイツ帝国への拡張により、領邦差は縮小します。他方で、手工業の技能・訓練を守るため、19世紀末には手工業会（ハンドヴェルク会）やマイスター制度が近代的枠組みで再設計され、ギルドの教育・資格認証機能が国家・準公的機関へと移管されました。ここに、完全な断絶ではなく「制度の翻訳」としての連続性が見られます。
ブリテンでは、中世に強力だった市民会社（リヴァリー・カンパニー）や職人組合が、早くから国王・議会の統制下に置かれ、17〜18世紀には実質的な経済規制力を失っていきます。営業自由の観念は徐々に浸透し、都市自治体改革（19世紀）とともに、ギルドは慈善・教育・儀礼を担う「歴史的コーポレーション」として残存する傾向が強まりました。労働者の団結は一時的にコンビネーション法で抑圧されますが、19世紀に合法化され、ギルド的互助はフレンドリー・ソサエティやトレード・ユニオンへと受け継がれます。職人規制の基盤となったエリザベス朝の徒弟法は19世紀初頭に撤廃され、職業資格は市場と教育の枠内へ移行しました。
イタリアでは、都市のアルティ（職能団体）がルネサンス期以降も文化的影響力を持ちましたが、近代国家形成の過程で特権は剥奪され、統一後に全国的な営業の自由が整備されます。イベリア半島でも、王権の近代化と自由主義革命の波の中で、ギルド特権は19世紀前半に解体が進みました。オランダや北海圏の都市連合では、ハンザ同盟の衰退とともに都市間の特権は縮減し、商人・職人の結社は商業会議所・保険組合・相互会社などへ再編されました。
連続と断絶：何が消え、何が残ったのか——機能移管の地図
「廃止」は、ギルドの全機能の一斉消滅を意味しません。実際には、以下のような機能の分割移管が起きました。第一に〈営業独占・参入管理〉は撤廃され、一般法にもとづく登記・検査・税制へと移管されました。第二に〈品質検査・刻印〉は、国家の計量・規格制度、のちには業界団体や第三者機関の認証（鑑定、公的試験所、地理的表示）に翻訳されました。第三に〈教育・資格〉は、徒弟制から職業学校・技術教育・国家資格へ移り、とくにドイツ語圏ではマイスター制度という形で半公的に再編されました。第四に〈福祉・互助〉は、友愛団体・相互保険・慈善団体・労働組合・公的社会保険に分散しました。第五に〈都市政治への参加〉は、参事会の構成から政党・商工会・職能会議所・労使協議制度へと置き換えられます。
断絶の面では、参入障壁の撤廃が市場の競争を一気に高め、熟練労働者や零細親方の生計を不安定化させたことが挙げられます。価格の自由化は消費者に利益をもたらす一方、景気循環の打撃が直撃する構造を生みました。都市の相互扶助は空白を生じ、国家が社会保険を導入するまでの過渡期に労働者の脆弱性が露呈しました。連続の面では、技能の価値を公式に認める資格制度、職能団体の倫理規程、公共職業訓練と企業内訓練の組み合わせといった設計が、ギルド文化の「社会的埋め込み」を近代化して継承しています。
思想的にも、ギルドの廃止は単純な善悪で割り切れません。啓蒙と自由主義は「消費者主権」「移動の自由」「職業選択の自由」を押し広げましたが、同時に「共同体による相互扶助」「職業倫理の内面化」という資産を弱めました。近代以降、国家と市場の二項対立だけでは欠ける「中間層の自律」を補うため、協同組合・NPO・専門職団体などの仕組みが模索され続けているのは、この欠損を埋める試みでもあります。
社会への影響と評価：自由化の恩恵、転換期の痛み、長期的レガシー
経済的影響としては、参入自由化・価格自由化・競争促進が、取引コストの削減と生産性向上を通じて成長に寄与しました。技術革新が早く拡散し、分業の深化が可能になり、産業構造の転換が加速します。消費者は品質・価格・品揃えの選択肢を広げ、企業は規模の経済や資本市場を活用できるようになりました。他方、転換期の痛みとして、職人・小店の淘汰、熟練の賃金低下、都市貧困の顕在化があり、これが19世紀の労働運動・社会政策・都市改革につながります。ギルドの「道徳経済」が担っていた安定機能は、社会立法（労働時間・工場法）、労働組合、社会保険（医療・災害・老齢）へと分散吸収され、20世紀の福祉国家の柱になります。
文化面では、ギルドの祭礼・行列・守護聖人崇敬は多くの都市で儀礼として残り、ギルドホールは歴史建築として保存されました。手工芸の世界では、産地組合・地理的表示・クラフト教育が復興的役割を果たし、地域ブランドと観光の資源になっています。倫理面では、プロフェッション（医師・弁護士・建築士など）の自律的規範や、エンジニアリング標準・品質マネジメントといった近代的仕組みが、〈品質と公共性〉を担う新しい「ギルド」の役割を演じています。
総じて、ギルドの廃止は、〈独占と自治〉から〈自由と一般法〉への文明史的シフトでした。同時に、それは〈共同体の相互扶助〉を〈国家と市場〉に翻訳する作業でもあり、翻訳の過程では必然的に歪みと空白が生じました。歴史の教訓は、自由化の恩恵を最大化しつつ、技能・倫理・相互扶助の価値をどの制度で補完するかを絶えず再設計することにあります。近代の始まりに起きたこの大きな断ち切りは、今日の職業教育、認証、社会保障、地域産業政策に至るまで、長い影を投げかけ続けているのです。
