軍事革命（Military Revolution）は、おもに16〜17世紀のヨーロッパで起きた軍事・戦術・組織・財政の抜本的変化を指す歴史用語です。砲兵と要塞の発達、歩兵の訓練革命、常備軍の拡大、補給・徴税の制度化が相互に連動し、国家の統治構造（いわゆる財政＝軍事国家）を作り替えたと説明されます。一方で、いつ・どこで・何が「革命的」だったのかについては学術的議論があり、14世紀から18世紀にわたる長期的変容だとする説、多中心的な地域現象だとする説、戦術ではなく行政・財政こそ中核だとする説など、複数の見方が並立しています。最初に押さえるべきポイントは、（1）技術（火器・砲兵・要塞・艦隊）と（2）戦術・訓練、（3）兵站・徴募・常備化、（4）財政・官僚制の四つの歯車が同時に回りだして国家の姿を変えたという大枠です。以下では、定義と論争史、変化の中身、地域と世界への波及、そして評価という順に、丁寧に解説します。
定義と論争史：ロバーツ命題からパーカー、そして再検討
「軍事革命」という語を広く知らしめたのは、1955年にマイケル・ロバーツが提起した命題でした。彼はおおむね1560〜1660年を画期とし、ネーデルラントのマウリッツ（ナッサウ伯）やスウェーデンのグスタフ・アドルフが導入した歩兵の近代的ドリル（整然たる隊形運動と小隊射撃）、指揮系統の簡素化、統一教練によって、戦術の効率が飛躍し、これを維持するために常備軍が大型化、必然的に財政＝軍事国家（徴税・官僚・徴発・監査）の強化が進んだと論じました。
このロバーツ命題を発展させたのがジェフリー・パーカーで、彼は砲兵と要塞（トレース・イタリエンヌ）が決定的だったと主張しました。星形稜堡式要塞の普及は野戦よりも攻城戦の比重を高め、長期包囲と巨大な補給・給与が不可欠になったため、国家財政・官僚制・徴兵体制の拡大が「革命」の駆動力となったという見方です。
他方で、クリフォード・ロジャースは14世紀の長弓・砲の導入や騎兵の変容を「前期軍事革命」と位置づけ、ジェレミー・ブラックは18世紀までの長い漸進を強調して「革命」という断絶表現に懐疑的立場をとりました。要するに、時期設定・中核要因・地理的広がりの三点で議論は続いており、今日では「複数の革命」または「長期の軍事変容（Military Change）」として柔軟に捉えるのが一般的です。
変化の中身：火器・要塞・訓練・兵站・国家
火器と砲兵は、14〜16世紀にかけて精度・信頼性が向上し、野戦と攻城戦の両方で決定力を増しました。フリントロックや先込め滑腔銃の普及、小型砲の機動性改善、砲鋳造技術の向上は、歩兵の射撃密度を高め、騎兵突撃の成功確率を下げました。砲兵は攻城戦で城壁を崩す「破城」の道具となる一方、野戦では反転して歩兵火線の後方から敵の密集に打撃を与えます。
要塞革命（トレース・イタリエンヌ）は、厚く低い稜堡と土堡・外工事（グラシス、ラヴェリン、カヴァリエ）を組み合わせ、砲撃に耐える幾何学的防御線を形成しました。これにより、都市・国境の防備は長期戦に移行し、攻囲側は工兵・測量・塹壕・迫撃砲・補給線の管理を要求されます。要塞一つを陥すのに数か月を要することも珍しくなく、戦争は「短期決戦」から「消耗と資源の競争」へと質を変えました。
歩兵の訓練革命では、マウリッツがローマ兵法や幾何学を参照して統一ドリルを設計し、隊列の取り回しと小隊輪番射撃を制度化しました。続くグスタフ・アドルフは、銃剣と軽砲を組み合わせた柔軟な旅団編成、火力と機動のバランス、砲兵の分散配置を導入し、三十年戦争の前半で高い機動力を示しました。これらは「銃剣の世紀」へつながり、18世紀までの欧州歩兵のベースラインを形作ります。
兵站・補給・徴募面では、野戦糧秣の現地徴発（コンとリブシオン）から、雑役・輸送隊・糧秣倉の制度化へとシフトし、軍の後方に長大な補給線が伸びるようになりました。冬営地（カントンメント）や駐屯地での越冬は、常備軍の維持を可能にすると同時に、財政出動の季節性を強めます。傭兵頼みの戦力から、王権・共和政が自前の常備軍（standing army）を抱える体制へ移り、俸給・軍服・徴募制度・脱走防止・軍法会議など、軍隊の内側に官僚制が生まれました。
財政＝軍事国家の形成は、軍事革命の「裏面」です。長期の攻城戦と常備軍の維持には年々の巨額支出が必要で、これを賄うために国債・恒常税・関税・専売・官僚機構が発展しました。イングランドでは内戦と名誉革命を経て議会財政が確立し、オランダは金融革新と海運で、フランスは税務請負・専売・徴税人ネットワークで、プロイセンは軍務と官僚の合体でそれぞれ異なる解を示します。国家の財政技術が軍事の要請から引き上げられ、逆に軍事が国家の制度を形づくる相互作用がここにあります。
海軍・海上戦略も別線で「革命」を経験しました。戦列艦と一斉射撃（ブロードサイド）を前提とするライン・オブ・バトルの戦法、艦砲・帆装の標準化、海軍官僚制（補給・造船・検査・海兵）、海図・天測・航法の進歩は、制海権をめぐる戦争を量的・継続的な競争に変えました。海上の兵站と護送船団は、植民地・貿易・資源を結び付け、陸の軍事革命と財政国家の形成を外洋で裏打ちします。
地域差とグローバルな視野：欧州外の軍事変容
軍事革命はヨーロッパ固有の事件ではありません。オスマン帝国は早くから砲兵・工兵・親衛歩兵（イェニチェリ）を制度化し、攻城戦・野戦・行政・補給の統合で強国となりました。ロシアはピョートル大帝期の西欧化で常備軍・海軍・砲兵学校・工廠を整備し、広域動員と冬営の技術でユーラシアの大国へ躍進します。サファヴィー・ムガルも火器歩兵と騎兵・砲兵の組み合わせ（グーラーム、ツァミンダール連携）で拡張し、宮廷財政と軍需が結び付いた体制を築きました。
東アジアでは、明・清が火器・砲兵を導入し、沿海防衛と城砦戦で欧州の技術と相互影響を持ちます。日本は16世紀中葉に火縄銃を大量生産して戦術を転換（集団射撃・三段撃ちなどの系譜）、大名動員と検地・刀狩で兵站と徴発を中央集権化しました。豊臣政権の朝鮮出兵は、海上輸送・火器運用・攻城戦を総動員した「アジア版総力戦」の性格を持ち、朝鮮側の火砲・水軍、明の援軍と対峙するなかで、地域的な軍事変容の加速点となりました。こうした事例は、軍事革命＝欧州起点・多極的展開として理解すべきことを示唆します。
ただし、技術の導入が直ちに国家制度の変化へ直結するとは限りません。火器・砲があっても、徴税・官僚・金融・道路・港湾が伴わなければ持続的軍事力にはならず、逆に制度が強固でも技術革新が鈍れば作戦上の柔軟性を欠きます。地域差は、技術と制度の結合度合い、地理・経済・人口・交易ネットワークの構造で説明されます。
評価と射程：断絶か漸進か、そして「現代の軍事革命」
軍事革命概念の利点は、火器の技術史・戦術・兵站・財政・国家形成を一つのフレームに束ね、戦争と国家の相互作用を見通しよく描ける点にあります。教育的には「歩兵ドリル—要塞—常備軍—財政国家」という四点セットを押さえるだけで、近世国家の輪郭が掴めます。一方の限界は、地域差と時間差を「一回の革命」に収斂させがちなこと、14〜18世紀の多様な変化を単線的に見せてしまうことです。近年は、連続性の強調（例えば騎兵・槍兵・火器の混合戦術が長く続いたこと）や、行政・財政の主役化（戦術ではなく国家能力の増幅が本体）という修正が一般的です。
また、19世紀の産業化・鉄道・蒸気艦・電信・後装銃のインパクトは、しばしば「第二の軍事革命」あるいは「産業化による軍事変容」と呼ばれます。20世紀には機甲・航空・レーダー・核兵器が国家と社会を再設計し、21世紀には情報化・精密誘導・無人化・サイバー・宇宙を中核とする「軍事革命（RMA）」やマルチドメイン作戦が語られます。これらは16〜17世紀の軍事革命を参照枠として比較され、共通点（技術・組織・財政の同時変化）と相違点（変化の速度・スケール・民間技術の比重）が検討されます。
総じて、軍事革命とは、技術の点的革新が、訓練・組織・兵站・財政・官僚制という面の変化に「接続」されたときに、国家のかたちを変えるほどの力を持つ、という命題を指す用語です。世界史用語として学ぶ際は、（1）ロバーツ命題とパーカーの要塞・砲兵重視、（2）歩兵ドリルと常備軍・財政国家の結び付き、（3）グローバルな比較（オスマン・東アジア・ロシア・インド世界）、（4）産業化・情報化の後続「革命」との対照、の四点を押さえておくと、時代と地域を越えた射程で「軍事と国家の相互作用」を読み解けます。
