国際平和機構の設立とは、戦争や武力紛争を防ぎ、紛争が起きても拡大を防いで早期に収めるために、国家のあいだに常設の組織とルールを作る取り組みのことです。19世紀の市民的な平和運動やハーグ平和会議の流れを受け、第一次世界大戦の惨禍を踏まえて国際連盟が生まれ、第二次世界大戦を経てより強い仕組みとして国際連合が設立されました。これらの機構は、国家が互いの主権を尊重しつつ、安全保障・仲裁・経済協力・人権の促進などを国際的に調整する場を提供します。とりわけ「集団安全保障」という考え方、つまり一国への侵略をすべての国への侵略と見なして共同で抑止・制裁する発想が中核にあります。理想と現実のずれ、大国政治との緊張、加盟国の遵守意志と能力の問題など、課題は尽きませんが、それでも国際平和機構は外交の常設化、国際法の発展、人道支援や開発協力の基盤づくりに大きく貢献してきました。
思想的背景と前史：19世紀平和運動からハーグ会議へ
国際平和機構の構想は、突然に現れたものではありません。19世紀には、産業化や近代国家の形成と並行して、市民社会のなかから反戦・仲裁・国際法の整備を求める声が高まりました。各地で平和会議が開かれ、国際仲裁によって紛争を解決するという考えが徐々に広まります。議会人のネットワークである列国議会同盟（インターパーレメンタリー・ユニオン、IPU）は、国家同士が武器ではなく言葉で争いを解く仕組みを提唱し、常設の対話の場を作ろうとしました。
こうした潮流の結実が、1899年と1907年のハーグ平和会議です。ここでは戦時国際法の基礎となる規則が議論され、常設仲裁裁判所（PCA）が設けられました。PCAは厳密な意味で「裁判所」というより、仲裁人名簿と手続を提供する枠組みでしたが、紛争の法的処理という道を国家に開いた意義は大きかったのです。ただし、当時の大国間競争や植民地支配の現実のもと、仲裁は選択制で、強制力に乏しい限界もはっきりしていました。つまり「平和の制度化」の萌芽はあったものの、戦争を実際に止めるには不十分だったのです。
第一次世界大戦（1914–1918年）は、こうした限界を容赦なく露呈させました。総力戦による未曽有の犠牲と破壊は、戦争そのものを違法化し、国際社会の常設機構で再発を防ぐべきだという世論を作り出します。米大統領ウィルソンの「十四か条」や各国の和平構想は、公開外交、民族自決、関税の引き下げ、航行の自由などと並んで、「諸国民の平和と安全を保障する一般的連盟」の創設を掲げました。ここに、国際平和機構の設立が具体的な政治課題として浮上します。
国際連盟の設立：理想主義の制度化とその限界
1919年のパリ講和会議では、領土・賠償・安全保障の難題と同時に、新たな国際秩序の枠組みが議論されました。その成果が、ヴェルサイユ条約に付属する「国際連盟規約」です。規約は、加盟国が主権の一部を常設の機構に委ね、戦争を回避するための手続と集団的な抑止策を整えることを意図していました。国際連盟の中核機関は、総会、理事会、常設事務局で、さらに国際労働機関（ILO）など専門機関のネットワークが形成されます。理事会には主要国が常任理事として入り、紛争はまず外交・調停・仲裁に付され、一定期間は戦争が禁じられるという枠組みが敷かれました。
連盟の特色は、戦争抑止を「ルール」と「手続」で支えようとした点にあります。すなわち、武力行使の前に協議・調停を義務づけ、違反国に対しては経済制裁などの集団的措置を講じる発想です。また、委任統治制度を通じて旧ドイツ・オスマン領を国際管理とし、植民地の統治に国際的な監督の目を入れる試みも行われました。少数民族保護条約の監督も、国境線の再編と民族問題の調整という難題に取り組む制度的な一歩でした。
しかし、国際連盟は成立の時点から重大な弱点を抱えました。第一に、アメリカ合衆国が国内政治の事情で加盟しなかったことです。連盟を提唱した大国が不在であったことは、制度の信頼性と抑止力に大きな打撃を与えました。第二に、意思決定が原則として全会一致に依存し、決定が遅れがちで、強硬な違反国に対して迅速・強力な対応が困難でした。第三に、経済制裁の実効性が加盟国の履行意志に左右され、制裁の回避ルートが生まれるなど、集団安全保障の中核が弱かったのです。イタリアのエチオピア侵攻や日本の満州事変、ドイツの再軍備とラインラント進駐など、連盟の権威が試される局面で十分な抑止力を示せず、最終的には第二次世界大戦を防げませんでした。
とはいえ、連盟の経験は次の制度設計に多くの教訓を残しました。分野別の専門機関協力、常設の事務局による情報の集約、公開性の重視、経済・社会問題を平和の土台として扱う発想は、国際連合に受け継がれます。失敗の痛みの上に「より強い平和機構」を設計する、という学習の過程がここにあります。
国際連合の設立：二度目の惨禍を経た強化された枠組み
第二次世界大戦中から、連合国は戦後の国際秩序について協議を進めました。1941年の大西洋憲章、1943年のモスクワ宣言、1944年のダンバートン・オークス会議などを経て、1945年のサンフランシスコ会議で国際連合憲章が採択され、同年発効します。国際連合（UN）は、国際平和と安全の維持、諸国間の友好関係の発展、社会・経済・文化・人道上の国際協力の達成、これらの調整の中心となることを目的に掲げました。
制度設計の核心は、安全保障理事会（安保理）に「迅速な意思決定」と「強制力」を与えたことです。常任理事国（当初は米・英・仏・中・ソ）の拒否権は大国の利害を織り込む仕掛けであり、理想主義と現実政治の折衷でした。安保理は国際の平和と安全への脅威を認定すると、停戦命令、経済制裁、武力行使の許可など、加盟国が法的に拘束される措置を決定できます。軍事参謀委員会や待機軍の構想は十分には実現しませんでしたが、朝鮮戦争や湾岸危機などでの集団的措置、停戦監視や選挙支援などの平和維持活動（PKO）は、国際連合の代表的な実務となりました。
また、国際連合は経済社会理事会（ECOSOC）を通じて、保健、労働、教育、文化、難民、食料、開発金融などの専門機関・基金・計画（WHO、ILO、ユネスコ、UNHCR、FAO、UNDP、世界銀行・IMFなど）を結びつけ、平和の基盤としての経済・社会の安定を追求します。信託統治理事会は、委任統治の教訓を踏まえて植民地領域の自立と住民福祉の向上を監督し、脱植民地化の進展とともに役割を終えました。国際司法裁判所（ICJ）は国家間紛争の法的解決の場を提供し、人権分野では世界人権宣言や諸条約が制定され、個人の尊厳を国際秩序の要素として位置づける歩みが進みます。
国際連合は、国際連盟の弱点であった「執行力」と「参加の広さ」を一定程度補いました。アメリカを含む主要大国の参加、安保理決定の法的拘束力、常設の平和維持機能、開発と人道の全地球的ネットワークは、その象徴です。他方で、拒否権の政治化、冷戦構造の対立、加盟国の主権と人道介入の緊張、平和維持の限界（内戦や非国家主体への対応の難しさ）など、新たな課題も累積しました。国連は万能の政府ではなく、加盟国の意思と資源に依存する協調装置であることが、成功と行き詰まりを分ける決定的な条件になっています。
集団安全保障の理念と制度比較：設計思想・手段・課題
国際平和機構の中核概念は「集団安全保障」です。これは、ある一国への侵略や平和の破壊をすべての国の問題と見なし、共同で抑止・制裁するという考え方です。対照的に、同盟による均衡（バランス・オブ・パワー）は、特定の国同士が結束して抑止力を作る仕組みで、集団安全保障の普遍主義とは出発点が異なります。連盟も連合も、個別の勢力均衡に依存せず、普遍的なルールと手続を通じて抑止と解決を図ろうとしました。
制度設計の比較を整理すると、第一に意思決定方式が異なります。連盟は全会一致を基本としたため迅速性に欠けましたが、国連の安保理は多数決と拒否権の組み合わせで迅速性と大国合意の確保を両立させようとしました。第二に執行手段です。連盟は経済制裁中心で軍事的強制力は弱く、国連は安保理決議に基づく武力行使の許可まで規定しました。第三に適用範囲で、連盟は国家間の紛争処理に主眼がありましたが、国連は内戦や国際テロ、人道危機にも関与し、平和維持・平和構築（PKO・DDR・SSR・選挙支援・難民保護など）という多層の実務を積み重ねています。
それでも、集団安全保障が常に機能するとは限りません。常任理事国間の利害対立が大きい場合、拒否権により安保理が行き詰まることがあります。加盟国の履行能力・意思が不足すれば、制裁やPKOの現場が資源不足に陥ります。国際法の規範と現地の武力バランス、政治経済の文脈の齟齬を埋める調整・外交の力量も問われます。近年では、非国家主体、サイバー空間、偽情報、気候危機による安全保障リスクなど、伝統的な軍事衝突の枠を越えた課題が増え、平和機構の道具箱の拡張（早期警戒、仲介、制裁の精緻化、平和構築の長期投資、包摂的なガバナンス支援）が模索されています。
国際平和機構の設立は、一度の出来事ではなく、理念と実践の往復運動でした。市民社会の平和運動、仲裁機関の設置、国際連盟の理想主義と挫折、国際連合の現実主義的な設計と拡張という歴史の層が積み重なり、現在の国際秩序の基盤を形作っています。要するに、平和は自然に訪れるのではなく、制度と協力の不断の更新によって維持される、という発想こそが、国際平和機構の設立に通底するメッセージなのです。
