サン・ジェルマン条約は、第一次世界大戦後の1919年9月10日に連合国とオーストリア共和国（旧オーストリア＝ハンガリー帝国のオーストリア部分）との間で締結された講和条約です。目的は、帝国の解体を国際的に承認し、新たな国境と国家秩序を定めることにありました。領土の大幅な再編、軍備の厳格な制限、賠償・財産処理の枠組み、少数民族保護や新国家の承認などが盛り込まれ、オーストリアは中欧で面積・人口ともに大きく縮小した国家として再出発することになりました。条約はウィルソンの「民族自決」を掲げつつも、経済圏の分断や少数民族問題を残し、のちの政治不安や外交的緊張の伏線ともなりました。以下では、成立の背景、条項の要点、国境再編の具体像と社会経済への影響、そして施行後の課題とその後の展開を、わかりやすく整理して解説します。
成立の背景—帝国の崩壊とパリ講和会議
1918年秋、長期化した総力戦は中央同盟国を圧迫し、オーストリア＝ハンガリー帝国は国内民族の自立運動と戦時経済の疲弊で統治能力を失っていきました。10月から11月にかけて、チェコスロヴァキア、ポーランド、ユーゴスラヴィア（当時は「セルビア人・クロアチア人・スロヴェニア人王国」）など、帝国内の諸民族が次々と独立・合併を宣言し、帝国は事実上解体に向かいました。皇帝カール1世は統治権の停止を表明し、ウィーンとドイツ語圏の諸州はドイツ系住民を主体とする「ドイツ＝オーストリア共和国（Deutschösterreich）」を樹立して、周辺のドイツ語地域（南チロルやシュタイアーマルク南部、ボヘミアのドイツ系地域など）の帰属について主張を試みました。
1919年1月に開かれたパリ講和会議では、戦後秩序の設計が進められ、敗戦国ごとに個別の講和条約案が起草されました。オーストリアに対する条約は、帝国の法的清算と新国家の枠組みを定めるもので、連合国側はウィルソンの十四か条に示された民族自決を理念として参照しながらも、安全保障や同盟国への配慮、連合国各国内の世論を勘案して線引きを行いました。交渉の中で、オーストリアは食糧不足とインフレ、外貨不足に苦しみ、講和条件の緩和と経済的救済を求めましたが、領土・軍備・賠償の主要項目では大幅な譲歩を引き出すことはできませんでした。
こうしてまとめられた条約は、パリ郊外のサン＝ジェルマン＝アン＝レーで調印され、1920年に発効しました。これにより、オーストリア＝ハンガリー体制の法的終焉と、中欧・東欧の新しい国際境界が正式に承認されます。
条約の主な条項—領土、政治、軍事、経済
（1）領土・国境の再編：オーストリアは、ボヘミア・モラヴィア・オーストリア・シレジアをチェコスロヴァキアに、ガリツィアをポーランドに、ブコヴィナをルーマニアに、カルニオラやシュタイアーマルク南部（現在のスロヴェニア域）などを新生ユーゴスラヴィアに割譲することになりました。イタリアには、南チロル（ブレンナー峠以南）とトレンティーノ、ゴリツィア＝グラディスカ、トリエステ、イストリアの多くが移りました。ダルマチアの大部分はユーゴスラヴィアに帰属し、一部の割譲問題は翌1920年のラパッロ条約（日付上はイタリアとユーゴスラヴィア間の二国間条約）でさらに調整されます。なお、ケルンテン（カリンシア）地方の帰属は住民投票に付され、1920年の投票結果により主要区域はオーストリアに残留しました。
（2）国家承認と名称、併合禁止：条約は「オーストリア共和国（Republic of Austria）」を主権国家として承認し、当初の国名「ドイツ＝オーストリア」の使用を禁じました。さらに、オーストリアが他国、特にドイツと政治的・経済的に合併（アンシュルス）することを禁止し、オーストリアの独立維持を国際的に保証する旨を定めました。この規定は後年に至るまで、オーストリア外交の基本的枠組みとして作用します。
（3）軍備制限：オーストリア軍は常備兵力30,000人以内、徴兵制の禁止、重火器や航空戦力の保持制限など、厳しい軍備縮小が課されました。これはヴェルサイユ条約やトリアノン条約と同様、敗戦国の再軍備を抑止し、周辺国の安全を確保する狙いに基づいています。
（4）賠償・財政・財産処理：戦争賠償の原則は認められ、オーストリアは連合国に対して賠償義務を負いましたが、額や方法は後続の委員会で調整され、実際にはオーストリアの経済力不足を考慮して軽減・再編がなされていきます。帝国時代の国家財産や鉄道・鉱山などの資産の帰属は、各国との個別処理が必要となり、通商・関税・鉄道運営などの実務条項が多数置かれました。知的財産や債権債務、敵国財産の処理も条約で枠組みが定められ、実務上の交渉が長期化しました。
（5）少数民族保護と国際機構：新たに創設される国際連盟の枠組みのもと、少数民族の権利保護に関する規定が置かれました。オーストリア自身のみならず、領土を承継した新国家にも、言語・宗教・文化の自由や差別禁止を求める条項が設定され、紛争は国際連盟に付託可能とされました。理念面では前進でしたが、執行力や国内政治との調整には限界があり、実効性には地域差が出ました。
国境再編の具体像—地名でたどる帰属変更
条約が描いた新地図は、近代以降の中欧秩序を大きく塗り替えました。西側では、アルプスを越えるブレンナー峠を国境とし、南チロル（ボルツァーノ／ブーツェン一帯）とトレンティーノがイタリアに編入されました。アドリア海側では、トリエステとその背後の工業・港湾機能がイタリア側に移り、ゴリツィア＝グラディスカやイストリア半島の多くがイタリアの統治下へ入りました。これにより、スラヴ系住民とイタリア系住民が混在する地域で言語・教育・自治をめぐる摩擦が表面化します。
北東のボヘミア・モラヴィア・シレジアはチェコスロヴァキアに承継され、プラハを中心とする工業・学術の基盤が帝国から独立国家へと移りました。オーストリア側から見れば、繊維・ガラス・機械などの供給地と労働市場が国境で分断され、ウィーンの市場圏は急速に縮小しました。東方では、ガリツィア（リヴィウ／レンベルク、クラクフ周辺）がポーランドに、ブコヴィナ（チェルニウツィ／ツェルノウィッツ）がルーマニアに移り、農業生産と多民族都市の連関が切断されました。
南方では、カルニオラやクラニ、シュタイアーマルク南部のスロヴェニア語圏がユーゴスラヴィアに編入され、マリボル（マールブルク）などの都市でドイツ語話者とスロヴェニア語話者の境界が政治的国境に重ねられました。ケルンテン（カリンシア）の帰属を巡る対立は、国際監視の下で住民投票が行われ、主要地域はオーストリア残留、周辺の一部はユーゴスラヴィアへ分割と決せられました。これらの処理は、民族自決の原則と戦略・交通・経済の考慮が交錯した結果で、完全な民族境界は実現しませんでした。
社会経済への影響—「小オーストリア」の苦悩と模索
領土縮小の直撃を受けたのは、ウィーンを中心とする都市経済と食糧供給でした。帝国期には広大な農業地帯と工業地域、鉱山・森林・交通網が相互補完していましたが、講和後のオーストリアは山岳地帯を多く含む小国となり、国内市場の規模・多様性が一挙に縮みました。ウィーンは依然として大都市でありながら、背後の供給圏を失い、失業と住宅難、インフレに苦しむことになります。
金融面では、戦時国債の処理と通貨安が重なり、国家財政は不安定化しました。国際連盟や英仏の支援を受けて、1922年にはオーストリア財政の再建計画（連盟の監督下での融資と財政均衡策）が実施され、通貨安定と行政改革が進められます。鉄道や関税の再編、隣国との通商協定は、分断された経済圏を少しずつ繋ぎ直す取り組みでしたが、保護主義と国境管理の強化は、旧帝国的な広域市場の回復を阻みました。
社会面では、言語・民族の混住地域で少数派の権利をどう守るかが難題でした。教育と言語、地名の表記、行政人事、土地所有など、日常生活に直結するテーマで摩擦が起こりました。条約に基づく少数民族保護規定は象徴的意義を持ちましたが、国境の両側でナショナリズムが強まる中、地方行政の現場で柔軟な運用が難航することも少なくありませんでした。
政治と外交—併合禁止条項とその後の運命
サン・ジェルマン条約は、オーストリアのドイツ併合（アンシュルス）を明確に禁じました。これは、ドイツ・オーストリア双方の民族感情や経済合理性（大市場の回復）に反する面もあり、1920年代を通じて政治的争点であり続けました。オーストリア国内には大ドイツ主義や汎ドイツ主義の潮流が残存し、政党間の対立や準軍事組織の衝突が政治の不安定化を招きました。対外的には、近隣諸国との国境問題や通商摩擦、少数民族問題が断続的に外交課題となり、国際連盟が調停に関与するケースも生じました。
他方で、文化・学術・芸術の領域では、ウィーンはなおも中欧の重要な中心であり続け、「赤いウィーン」と呼ばれる社会政策の先進的取り組みや住宅政策、芸術・思想の活況が見られました。条約がもたらした構造的制約の下でも、都市が独自の活力を示したことは、政治史とは別の位相で評価されています。
1930年代に入ると、世界恐慌の打撃とファシズムの台頭が欧州秩序を揺さぶり、条約体制で封じられていた再編要求が再燃します。オーストリアに対するドイツの影響力は増し、最終的に1938年には条約の併合禁止条項に反する形で「アンシュルス（オーストリア併合）」が断行されました。この出来事は、サン・ジェルマン体制の根幹が力の政治によって踏みにじられた象徴として記憶されます。
位置づけ—戦後秩序の設計図と限界
総じて、サン・ジェルマン条約は、帝国の解体を法的に整理し、新興国家群を承認することで「民族自決」を一定程度制度化した点で、20世紀国際秩序の節目を画した文書でした。同時に、それは経済圏の分断や少数民族問題、併合禁止と自決の緊張といった矛盾を内包し、現実の権力政治の前では脆さを晒しました。条約文は理念と安全保障を両立させようとしましたが、国境の線引きは常に歴史・地理・経済・軍事の観点の折衷であり、完全な満足をもたらすことはできませんでした。
サン・ジェルマン条約を理解するうえでは、地図に引かれた線だけでなく、その線が切り離した市場・家族・通勤圏・文化圏の実体をイメージすることが大切です。条約が約束した保護や協力の条項がどれだけ現場で機能したのか、どの分野で不足し、どの分野で前進があったのかを、地域史の観察と併せて読むことで、単なる「敗戦国への制裁」以上の立体的な像が見えてきます。第一次大戦後の講和は、勝敗の清算であると同時に、新しい国際社会の試行錯誤でもあったのです。
