自由貿易（じゆうぼうえき）とは、国と国とのあいだで行われる貿易に対して、関税や輸入制限・輸出規制などの障壁をできるだけ取り除き、「市場の力」にまかせて商品やサービスが行き来する状態、あるいはそれをめざす考え方を指します。世界史の中では、19世紀のイギリスが掲げた自由貿易政策や、アヘン戦争後の「自由貿易体制」、さらには20世紀以降のGATT・WTO体制などが、代表的な例として登場します。自由貿易は一方で「世界全体の豊かさを高める手段」として肯定的に語られることもあれば、「強い国や企業に有利で、弱い国や産業を圧迫する仕組み」として批判されることもあり、その意味を理解するには「誰にとっての自由か」という視点が重要になります。
歴史的に見ると、自由貿易は常に「保護貿易」と対になる概念として現れてきました。重商主義政策のように、国家が自国産業を守るために関税や独占を駆使してきた時代に対して、古典派経済学（アダム・スミスやリカードなど）は、「貿易を自由化すれば、各国は自国の得意分野に特化でき、全体として富が増える」と理論づけました。19世紀のイギリスは、この理論を背景に自由貿易を掲げ、世界市場を主導しますが、その「自由」が不平等な力関係の上に成り立っていたことも無視できません。世界史で自由貿易という用語に出会ったときには、「理念としての自由貿易」と「現実の国際政治の中での自由貿易」の両方の側面を意識すると理解が深まります。
自由貿易の基本的な考え方：保護貿易との対比
自由貿易の基本にある発想は、「国境をはさんだ取引も、できるだけ国内市場と同じように、価格と需要・供給に任せるべきだ」というものです。関税（輸入品にかける税金）や輸入数量制限、輸出補助金などの政策は、特定の商品や産業を有利・不利にする人工的な仕組みとされ、「市場の自然な働き」をゆがめるものとして批判されました。自由貿易を支持する立場から見れば、こうした貿易障壁を取り除くことは、資源配分の効率化と消費者利益の拡大につながるとされます。
この考え方を理論的に支えたのが、18〜19世紀の古典派経済学です。アダム・スミスは『国富論』の中で、重商主義の「金銀蓄積＝富」という発想を批判し、貿易を通じて各国が自国の得意分野に特化する分業の利益を強調しました。さらに、デイヴィッド・リカードは「比較優位」の理論を提唱し、一見すると生産力の劣る国であっても、自国が相対的に得意な品目に特化して貿易を行えば、双方に利益が生まれると説明しました。この理論は、「たとえ一方の国がすべての品目で生産性が高かったとしても、互いに特化・分業して自由貿易を行うほうが効率的だ」という主張を支えます。
一方、自由貿易と対比されるのが「保護貿易」です。保護貿易は、自国の幼い産業（幼稚産業）や農業を守るために、輸入品に高い関税をかけたり、輸入数量を制限したりする政策を指します。とくに、後発の工業化をめざす国々では、「自由貿易に参加すれば、すでに強い産業を持つ先進国の製品に押しつぶされてしまう」と考え、自国産業が育つまでの一定期間は保護が必要だと主張されました。フリードリヒ・リストなどは、この「幼稚産業保護論」を唱え、自由貿易一辺倒の古典派に批判的でした。
このように、自由貿易と保護貿易の対立は、単なる経済政策の選択にとどまらず、「市場の自律性を信じるか」「国家による産業育成を重視するか」という価値観の対立も含んでいます。世界史を見渡すと、多くの国がある時期には保護主義的な政策を取り、ある程度工業化に成功したあとで徐々に自由貿易を主張するようになっていったことが分かります。つまり、「自由貿易を唱えやすい立場に立った国ほど、自由貿易を推進してきた」という側面を意識することが大切です。
19世紀イギリスと自由貿易体制：穀物法廃止から「世界の工場」へ
自由貿易が世界史の表舞台に強く現れるのは、19世紀のイギリスを中心とした時期です。産業革命によって「世界の工場」と呼ばれるほどの工業力を手に入れたイギリスは、自国の綿工業製品や機械などを世界中に売り込み、代わりに安価な原料や食料を輸入する体制を望みました。そのためには、各国が輸入にかけている関税を引き下げ、貿易を自由化させることが有利になります。こうして、イギリスは重商主義的な保護政策から自由貿易路線へと舵を切りました。
象徴的な出来事が、1846年の穀物法（コーン・ロー）の廃止です。コーン・ローは、イギリス国内の地主階級を守るために、外国産穀物に高い関税をかけていた法律で、結果としてパンの価格を高止まりさせ、都市労働者や工業資本家にとって重い負担となっていました。自由貿易を求める「反穀物法同盟（反コーン・ロー・リーグ）」の活動や、アイルランドのジャガイモ飢饉などを背景に、最終的にコーン・ローは廃止され、穀物市場が自由化されます。これにより、イギリスは世界から安い穀物を輸入し、国内の労働コストを抑えつつ工業製品を輸出する、典型的な自由貿易国家へと移行しました。
イギリスはまた、1840〜60年代にかけて、多くの国と通商条約を結び、関税の引き下げや治外法権などを含む「自由貿易体制」を広げていきました。日本が幕末に結んだ日米修好通商条約や、アヘン戦争後の南京条約・天津条約なども、広い意味でこの自由貿易体制の一部といえます。ただし、それは「対等な自由貿易」ではなく、「軍事的に優位なイギリス（や他の列強）が、不平等条約を通じて他国の市場をこじ開ける」という性格を持っていました。
このように、19世紀の自由貿易は、イギリスの圧倒的な工業力と海軍力を前提とした「一方的に有利な自由」である場合が多く、植民地や半植民地にとっては、自国の産業を守れない不利な条件を意味しました。インドの綿織物産業がイギリス製綿布との競争に敗れて壊滅的打撃を受けた例や、中国がアヘン貿易と不平等条約によって経済的主権を制限された例は、その典型です。自由貿易の理念と現実の帝国主義が複雑に絡み合っていたことを理解しておく必要があります。
それでも、19世紀後半には、各国が部分的に自由貿易政策を受け入れ、世界市場を通じて穀物や工業製品、資本が行き交うグローバルな経済圏が形成されました。この「第一次グローバリゼーション」の時代には、自由貿易が世界的な標語となり、金本位制とともに国際経済秩序の柱とみなされました。しかし、同時に農産物価格の暴落や国内産業の衰退、社会不安の拡大も生じており、自由貿易に対する反発や保護主義の再登場も見られます。
20世紀の自由貿易：保護主義との揺れと国際機構
20世紀に入ると、自由貿易をめぐる状況はさらに複雑になります。第一次世界大戦や世界恐慌、二つの大戦のあいだの保護主義的競争などを通じて、19世紀型の自由貿易と金本位制にもとづく国際経済秩序は崩壊しました。各国は通貨切り下げ競争や高関税政策を取り、ブロック経済を形成することで自国の市場を守ろうとしましたが、それは国際緊張の一因にもなりました。
第二次世界大戦後、アメリカを中心とする西側諸国は、「戦前のような無秩序な保護主義競争を避け、ルールに基づく国際貿易体制をつくろう」として、GATT（関税と貿易に関する一般協定）を発足させます。GATTは、加盟国のあいだで関税引き下げ交渉を重ね、「最恵国待遇」の原則にもとづいて、ある国に与えた関税引き下げを他の加盟国にも自動的に適用することで、差別なき自由貿易を広げようとしました。1995年以降は、このGATTの枠組みが発展してWTO（世界貿易機関）となり、モノだけでなくサービスや知的財産も含む広範な貿易ルールが整備されています。
こうした国際機構のもとでも、自由貿易は決して一枚岩ではありません。たとえば、農業や文化産業、防衛関連産業などは、多くの国で依然として強い保護の対象です。また、関税以外にも、環境基準や安全基準、補助金など、さまざまな「非関税障壁」が存在し、それをめぐる紛争がWTOの場で議論されることも少なくありません。自由貿易をどこまで進めるべきか、どの分野を例外とするかは、各国の利害や価値観がぶつかる政治問題でもあります。
さらに、20世紀後半から21世紀にかけては、先進国と発展途上国のあいだの格差問題が、自由貿易をめぐる重要な論点となっています。途上国の側からは、「自由貿易が本当に自分たちの発展に役立つのか」「先進国企業の利益のために市場を開かされているのではないか」という疑問や批判が出されてきました。これに対して先進国は、途上国の関税削減や市場開放を求める一方で、自国の農業補助金や非関税障壁をなかなか手放さないため、「二重基準だ」と批判されることもあります。
一方で、自由貿易は新興工業国やグローバル企業にとって大きなチャンスをもたらしました。輸出志向型工業化に成功した東アジアの国々（韓国・台湾・シンガポールなど）や中国は、世界市場へのアクセスを通じて急速な工業化と経済成長を遂げています。ここでも、「自由貿易は誰にとって利益となり、誰にとって不利なのか」という問いが重要になります。同じ「自由貿易」という枠組みの中でも、国や地域によって経験は大きく異なるのです。
自由貿易をどう見るか：理念と現実のあいだ
自由貿易の理念は、「国境を越えた自発的な交換が、互いの利益を広げる」という非常にシンプルで魅力的なものです。比較優位や分業の理論は、この理念が単なる理想ではなく、一定の条件のもとでは現実に経済的利益を生みうることを示しています。実際、世界貿易の拡大は、多くの国に新しい雇用と技術、消費の選択肢をもたらしてきました。
しかし同時に、自由貿易は常に「力の不均衡」と結びついてきました。19世紀の自由貿易体制は、軍事力と経済力で優位に立つ帝国主義列強にとって有利な枠組みでしたし、現代の自由貿易もまた、巨大な資本と技術力を持つ多国籍企業や先進国に有利に働きやすい側面があります。自由貿易のもとで競争力を失った産業の労働者や、環境・人権・地域社会への影響を懸念する人びとは、しばしば自由貿易に批判的な立場を取ります。
また、自由貿易は「なにを自由にするのか」という問題もはらんでいます。単に関税を下げるだけでなく、資本やデータ、サービスの移動をどこまで自由化するのか、環境保護や労働者の権利とのバランスをどう取るのか、といった点は、21世紀の重要な課題です。近年では、「公正な貿易（フェアトレード）」や「持続可能な貿易」といった概念も登場し、単なる自由化ではなく、取引の条件自体の公正さが問われるようになっています。
世界史を学ぶとき、「自由貿易」はしばしば条約名や政策名として短く登場しますが、その背後には、理念・利害・力関係が複雑に絡み合った長い歴史があります。19世紀イギリスの自由貿易、帝国主義の自由貿易、戦後のGATT・WTO体制、そして現在の自由貿易協定（FTA）や経済連携協定（EPA）など、それぞれの時代・地域で自由貿易がどのような意味を持ち、誰にとっての「自由」だったのかを意識して読むことで、この用語の重みがよりはっきり見えてくるはずです。
