ここで扱う「ウォルポール」は一般にロバート・ウォルポール（Robert Walpole, 1676–1745）を指し、ハノーヴァー朝初期のイギリスで財政と議会多数派の管理を梃子に内閣政治を安定させた人物です。形式上は「首相」という官職はまだ存在しませんでしたが、第一大蔵卿・下院院内総務として内閣の議事を主導し、国王（ジョージ1世・2世）と下院を媒介する実務を二十年近く担ったため、しばしば「事実上の初代首相」と評されます。彼の政治は、平和主義と歳入の安定、政党組織（ホイッグ）とパトロネージ（恩顧）による議会運営、王室と閣僚の役割分担の慣行化を柱としていました。他方で、反対派は官職・年金・契約の配分を通じた「汚職」や言論統制を批判し、「ロビノクラシー（Robinson＝ロビン＝ウォルポール支配）」と皮肉りました。以下では、彼の生涯と時代背景、政権運営の手法、内政・外交の要点、評価と遺産、そして同名の文人ホレス・ウォルポールとの違いを、わかりやすく整理して解説します。
生涯と時代背景――ハノーヴァー朝の成立と「議会政府」の胎動
ウォルポールはイースト・アングリアのジェントリ出身で、ケンブリッジ大学で学んだのち、1701年に下院議員に当選しました。党派はホイッグで、名誉革命後の立憲王政とプロテスタント継承（王位継承法）を支持する立場です。スペイン継承戦争期には軍需と国庫に関する実務で頭角を現し、大蔵委員会や戦費調査で力量を示しました。1714年、アン女王の死去でハノーヴァー選帝侯がジョージ1世として即位すると、ジャコバイトの反発や旧来のトーリー与党の失地回復の企図が交錯し、政局は不安定になります。このとき、ホイッグは王位の安定と財政の信認を看板に政権を掌握し、ウォルポールは財政・歳入の現場で不可欠の人材となりました。
1717年に一時失脚して野に下りますが、1720年の南海泡沫事件（サウス・シー・バブル）で金融市場が崩壊すると、彼の危機管理能力が再び評価されます。社債と国債の転換スキームが破綻して投資家が甚大な損失を被る中、ウォルポールは損失の一部社会化と段階的償還、責任者の追及と市場の沈静化を同時に進め、信用の崩壊を最小限に抑えるよう調停しました。これにより彼は「救済の建築家」として復権し、1721年に第一大蔵卿・財務大臣・枢密院議長級の地位を兼ね、以後おおむね1742年まで政権の中枢に座ります。
彼の時代は、王権が議会に対して直接命令するのではなく、閣僚が国王の信任と下院多数の双方を維持することで国家を運営するという、近代的な慣行が育つ過程でした。ウォルポールはこの二重責任を職人的にさばき、王室の私的利害（年金・宮廷人事）と公共財政（税と歳出）を峻別しつつ、双方の期待を現実的に調整することで、体制の安定を作りました。
政権運営の技法――下院掌握、財政の平準化、パトロネージの制度化
第一に、下院運営の技法です。ウォルポールは討論で派手に論敵を打ち負かすより、懐柔と根回し、委員会段階での修正と日程管理、会期運営の巧拙で勝負しました。ホイッグの有力家門や都市商人、地方のポケット・バラ（小選挙区）にまで目配せし、官職や契約、譲歩を通じて「政務への忠誠」を構築します。新聞税や印紙税、官報の広告枠、郵便の優遇など、情報の流れにも気を配り、友好的な新聞とパンフレットの生態系を育てました。他方、反対派（ボリングブルックやポープ、スウィフトら文人の一部）はこの方法を「腐敗」と断じ、政治風刺で攻撃しました。
第二に、財政の平準化です。九年戦争・スペイン継承戦争を経て累増した国債を、彼は長期償還と低利借換で「管理可能」に整えました。消費課税（関税・物品税）の配分を微調整し、地租（ランド・タックス）の引き下げ余地をつくる一方、徴税の効率化で歳入を底上げします。1733年の物品税法案（ワイン・タバコの消費税を関税から内国消費税へ付け替える構想）は密輸と脱税に対抗する合理化策でしたが、「監視拡大」と受け取られたこと、酒・嗜好品への課税が庶民心理を刺激したことで激しい反発を招き、撤回を余儀なくされました。ここには、徴税合理化と自由・私生活の境界という近代国家の永続的な緊張が表れています。
第三に、パトロネージの制度化です。ウォルポールは王権と内閣の間で恩顧の配分を「公然の慣行」に近づけ、官職・年金・王室契約・植民地利権などの授与に透明な手続と不文律を付与しました。これにより、純粋な賄賂に近い闇取引を抑えつつ、与党内の求心力を保つことを狙います。とはいえ、現代の基準から見れば利益誘導の色彩は濃く、批判の的になりました。彼はまた、閣内不一致を外に出さず、国王の面前では「閣内の意見は一つ」という外形を守ることを重視しました。これはのちの「閣内不一致の秘匿」と「閣僚共同責任」の慣行に通じます。
内政と外交――「平和の配当」を財政へ、帝国の周縁で火種管理
ウォルポールの内政の目標は、戦争を避けて税負担と国債利払いを軽くし、商業と地代の繁栄を持続させることでした。道路・運河といったインフラ整備、農産物輸出や毛織物業の支援、ロンドンの金融市場の信認維持は、軍事的栄光よりも重視されました。都市のコーヒーハウスや取引所での信用が、国家の背骨だと彼は理解していたのです。
宗教政策では、トーリー的高教会派の政治力を抑えつつ、寛容令（非国教徒の礼拝容認）の枠組みを維持し、急進的な宗教・政治運動が体制に食い込むのを防ぎました。刑罰や司法の運用では、見せしめ的厳罰より秩序維持と経済活動の継続を優先する実務主義が目立ちます。言論については、執拗な全面検閲ではなく、選択的な訴追・税制・広告政策で報道空間を調整しました。
外交でのキーワードは「平和のコスト管理」です。スペインやフランスとの通商摩擦が続くなか、ウォルポールは関税交渉と外交的圧力で解決を図り、軽挙な開戦を避けました。しかし、植民地での拿捕や通商検査をめぐる怒りが世論を刺激し、野党が「名誉なき平和」を攻撃する中で、1739年に耳割事件（ジェンキンスの耳）を口実に対西戦に踏み切ります。これは結果的にオーストリア継承戦争の前哨となり、彼の「平和重視」路線は挫折します。1742年、下院での支持が崩れ、ウォルポールは辞職・貴族院への転出（オーフォード伯）を余儀なくされました。
退陣後も政治影響は残り、彼の築いた議会運営の技法と財政管理の枠組みは、敵対者にすら継承されました。体制はすでに、個人の才覚に過度に依存するのではなく、慣行とネットワークに支えられる段階に入っていたのです。
評価と遺産――「初代首相」の像とその光と影
ウォルポールの評価は、時代によって振れます。19世紀の自由主義史観は、彼を「平和と財政規律の政治家」として高く評価し、議会内閣制の萌芽を見ました。20世紀の研究は、パトロネージの実像と情報操作、地方選挙区の構造を掘り下げ、「腐敗」批判の一理と、同時にそれが体制安定のコストであった面を併せて描きます。現代的に見れば、ウォルポールは「民主政治の摩擦コスト」を理解し、それを予算・官職・情報で吸収しながら、王・議会・市場の三者均衡を保った現実主義者でした。
制度面の遺産としては、①下院多数派の指導者が閣僚の調整と国王への進言を一手に引き受けるという「首相」的機能の確立、②閣僚の共同責任と外形的一致の慣行、③国債管理と金融市場との協調、④新聞・パンフレット・議会演説が絡む「世論政治」の雛形、が挙げられます。これらはやがて、19世紀の二大政党制と責任内閣制、ロンドン金融市場の世界的地位、近代的な政策広報へと接続していきました。
私邸ホートン・ホールの建設や絵画蒐集も、文化史の観点では興味深い遺産です。豪壮な田園邸宅と美術コレクションは、土地貴族と商業資本の融合を象徴し、政治文化の舞台となりました（後にコレクションの多くは財政難から国外売却されます）。息子のホレス・ウォルポールは文人・ゴシック趣味の先駆者として別の文化的系譜を残し、父子は18世紀英国文化の二つの顔を提示しました。
名称の混同に注意――ホレス・ウォルポールとの違い
「ウォルポール」という語は、しばしばロバートと息子ホレスの二人を指し得ます。ホレス・ウォルポール（1717–1797）は『オトラント城奇譚』の著者で、ストロベリー・ヒル邸に象徴されるゴシック・リヴァイヴァルの趣味を広め、書簡文学・美術史・逸話集の分野で影響力を持った人物です。政治史上の「初代首相」像は父ロバートに属するものであり、文学と趣味の領域で名を残したのが息子ホレスです。用語集では、文脈（政治か文学か）で区別して理解することが大切です。
総じて、ロバート・ウォルポールは、革命後の王権と議会、帝国と市場、戦争と財政の折衝が絡み合う18世紀前半のイギリスで、摩耗の少ない統治を実現した現実主義の技術者でした。彼の手法は清潔とは言い難い面を含みますが、国家が破綻せず繁栄を継続するという目標に照らせば、功罪が交錯する「必要悪」とも言えます。政治を「理念の勝敗」だけでなく、「時間を稼ぎ制度を育てる技術」と捉えるなら、ウォルポールの二十年は、近代議会政治を可能にした見えにくい基礎工事だったと評価できるのです。
