インドネシア独立運動とは、オランダ領東インドの植民地支配を脱し、1945年の独立宣言と1949年の主権移譲に至るまで、約半世紀にわたり展開した政治・社会・文化の広範な運動の総称です。特徴は、都市の知識人・青年・労働者から農村の小農・宗教指導者まで、きわめて幅広い担い手が関わり、言語・教育・宗教改革・文化運動・選挙・交渉・軍事抵抗・国際外交が重なり合って進んだ点にあります。初期の啓蒙的民族運動（ブディ・ウトモ、サレカット・イスラム等）から、1920年代の大衆化（労働・農民・共産主義運動や国民学校運動）、1928年の「青年の誓い」による国民文化の形成、日本占領期の動員・政治訓練、そして1945年以降の「革命（独立戦争）」まで、段階ごとに方法と中心が交替しました。独立運動は単に武器を取った戦いだけでなく、新聞・学校・劇・祭礼・義勇団・地下組織・交渉・国連といった多様な舞台で展開した複合体でした。
萌芽と形成：知識人の覚醒から大衆化へ（1900〜1928）
20世紀初頭、オランダの「倫理政策」が高等教育・インフラ整備を限定的に拡大すると、現地の新教育を受けた知識人が生まれました。1908年にはジャワの青年知識人がブディ・ウトモ（Budi Utomo）を結成し、教育の普及と民族文化の振興を掲げます。1912年にはムスリム商人のネットワークを基盤にサレカット・イスラム（Sarekat Islam, SI）が成立し、米価や独占に反対する抗議運動を通じて急速に大衆化しました。宗教改革団体ムハンマディヤ（1912）は学校・慈善・衛生を近代化し、カトリック・プロテスタントの学校も都市部で知識人層を育て、民族的公共圏の拡大に寄与しました。
この時期、新聞・印刷・夜学・読書会が重要な役割を果たします。民族系新聞はオランダ語・現地語を併用し、政治的語彙を普及させました。教育面では、植民地官立教育の外側でスカルノらが関わるタマン・シスワ（Taman Siswa, 1922）や、スンダ・ジャワの国語教育運動が登場し、学校・寄宿舎・演劇・音楽を通じて〈自尊と協働〉の倫理が広まりました。労働運動は港湾・鉄道・製糖工場を中心にストライキを組織化し、社会主義・共産主義の思想が浸透します。1920年にはISDVの流れをくむインドネシア共産党（PKI）が成立し、都市労働と農村小作の連携を志向しました。
政治警察の監視・検閲・治安条例が強化される中、運動は合法と地下を往還します。1926〜27年にはPKI系の蜂起が西ジャワ・西スマトラで起こりますが、準備不足もあり鎮圧され、多数が逮捕・流刑となりました。一方、青年団は民族横断的な連帯を模索し、1928年の「青年の誓い（Sumpah Pemuda）」で〈祖国インドネシア・民族インドネシア・言語インドネシア語〉を宣言しました。この象徴的合意は、方言と宗派、島ごとの違いを超える国民アイデンティティの核となり、後の独立運動の精神的支柱となります。
国民文化・宗教・社会運動：言語・学校・女性・労働・華僑の回路
独立運動の大衆的基盤は、文化と社会改革の場で育ちました。〈言語〉では、インドネシア語（マレー語系）が学校・新聞・演劇で標準語化し、島々を結ぶコミュニケーションの共通土台となりました。〈学校〉では、タマン・シスワやムハンマディヤ系学校、華人学校、宣教師学校が自治・規律・公共奉仕を教え、近代的市民意識を醸成しました。〈女性〉運動では、カルティニの遺産が再発見され、女性教育・児童福祉・衛生のネットワークが都市・農村へ広がり、のちの組織（女性団体連合）につながります。
〈宗教〉は、動員と紛争調停の両方の機能を持ちました。イスラーム団体は慈善・教育・衛生を担い、伝統的学寮（ポンドック）と新教育が併存しました。宗教権威は村落の紛争調停、寄付・祭礼、ボランティア動員に影響力を持ち、国家や政党の言語を生活世界に翻訳する媒介となりました。他方で、地域によっては宗教団体と左派や民族主義団体の競合が先鋭化し、土地・租税・商業の利害と結びついて対立を生みました。
〈労働と農村〉では、港湾・鉄道・製糖・鉱山の労働組合が賃上げ・労働時間・安全基準を争点に組織化され、農村では小作料・地代・用水管理が政治化しました。互助（ゴトン・ロヨン）の慣行は相互扶助の資源となり、村の集会所・市場・モスクが情報交換の場となります。〈華人社会〉は商業・印刷・学校運営で重要な役割を果たし、民族主義との距離は地域差がありつつも、独立期には新聞・資金・物流で貢献しました。都市文化では、新聞漫画、歌謡、影絵（ワヤン）や新劇が政治風刺を担い、政治を身近な言葉で語る装置となりました。
占領期から独立宣言へ：動員・訓練・政治設計（1942〜1945）
1942年の日本軍占領は、植民地秩序を大きく動かしました。占領当局は資源動員のために青年・労働・農村を組織化し、義勇軍PETAやジャワ防衛義勇軍（PETA／ヘイホー）、青年団体、婦人会、配給組織を整備します。これは軍事的・強制的側面を持ちながらも、多くの若者が兵站・衛生・通信・規律・指揮の技術を学ぶ機会となり、戦後の共和国軍や民兵の基礎人材を生みました。
言論・出版は統制されましたが、インドネシア語のラジオと新聞は大きく拡大し、国語が政治・行政の言語として定着します。政治設計の面では、諮問機関BPUPK（インドネシア独立準備調査会）やPPKI（独立準備委員会）が設けられ、憲法草案、国家原理（パンチャシラ）、行政・司法の骨格が議論されました。青年運動（ペムダ）は即時独立を主張し、1945年8月15日の日本降伏直後、スカルノとハッタに宣言を迫ります。両者は8月17日、ジャカルタで独立を宣言し、翌18日に1945年憲法を採択しました。各地で行政引継ぎと国旗掲揚、ラジオ放送、治安組織の整備が急速に進み、独立運動は「国家運営」へと移行します。
革命と国際政治：市民戦・ゲリラ・交渉・国連（1945〜1949）
独立直後、英印軍が捕虜救出と治安名目で上陸し、オランダ当局（NICA）の復権を支援しました。象徴的転回がスラバヤの戦い（1945年10〜11月）です。青年・宗教指導者・民兵・旧PETA出身者らが英印軍と激しい市街戦を展開し、大規模な犠牲を払いつつも〈抵抗の意志〉を国内外に印象づけました。その後、共和国は正規軍（TNI）を整備しつつ、農村のゲリラ・都市の秘密連絡・鉄道や橋梁の攪乱、配給と税の調達など、〈国家としての戦時動員〉を組織化します。
外交の戦場では、インドやビルマ、フィリピン、アラブ諸国、オーストラリアの港湾労働者などが共和国を支持し、オーストラリアの労働組合は蘭船の荷役拒否で圧力をかけました。国連安全保障理事会はインドネシア問題を審議し、停戦監視と仲裁（後のUNCI）を行います。1946年のリンガジャティ協定は共和国の存在を限定的に承認し、1948年のレンヴィル協定は実効支配線（ファン・モーク線）を確定しましたが、オランダは1947年・1948年に二度の「軍事行動（ポリティエ・アクシー）」を発動し、経済要地やジョグジャカルタを一時占拠しました。共和国は非常政府（PDRI）を樹立し、各地のゲリラが持久戦を続行します。
国際世論の批判、米国の対蘭圧力、国連の仲裁が重なり、1949年の停戦とハーグ円卓会議へ進みました。ここで〈オランダからインドネシア合衆国（RIS）への主権移譲〉が決定し、12月に法的独立が確定します。翌1950年には連邦を解消して単一のインドネシア共和国へ移行し、独立運動は〈国家建設〉の段階へ入りました。以後も西イリアン問題や地方反乱など課題は続きますが、独立運動のネットワークは行政・軍・教育・文化の担い手へと転身していきます。
